博士の独り言

毎日「変態ニュース」英文新書について


毎日「変態ニュース」記者の英文新書　「低俗すぎ」で出版中止になっていた
　毎日新聞英語版サイト「Mainichi Daily News」で、「変態ニュース」を執筆し、長年にわたり配信していた外国人記者が執筆する英語版新書が出版中止になっていたことが分かった。毎日新聞英語サイトに掲載された記事も一部収容する予定だったと見られる。出版元は、内容に問題があるとして今回の「騒動」前に決めたと説明している。J-Cast News 7月11日付記事より参照のため抜粋引用／写真は「処分を受けた外国人記者も執筆していた「Tabloid Tokyo」（タブロイド東京）」と伝える同記事より参照のため引用
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「中止が決まったのは、3か月ほど前」は本当か？

　表題は、毎日新聞の英語サイト「Mainichi Daily News」のコラム「WaiWai」から配信された数多の捏造「変態ニュース」（表題）をまとめた英文親書がすでに出版中止になっていたことが判明、と伝える記事（「J-Cast News」7月11日付）である。云く、「出版元は、内容に問題があるとして今回の「騒動」前に決めたと説明している」（表題）と。また、「中止が決まったのは、3か月ほど前のこと。今回の騒動とは無関係ということらしいが」（同）とある。

　この「講談社インターナショナル」の説明は本当だろうか。また、仮に、本当であるとしても、「amazon」などで前版の販売を続ける事由は何か。ましてや、「中止が決まったのは、3か月ほど前のこと」とは初耳である。同社に対して、読者や有志が電凸された際に得た、同社の「販売は問題なし」（要旨）、と開き直ったかの対応といささか論旨が食い違っているようだ。表題記事に記される「J-Cast News」への対応は、批判回避のためのアリバイ回答である可能性もまた否定できない。この点でも、独自取材によって確認したい。
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毎日新聞子飼いの外人ジャーナリスト

　当該の「amazon」の販売ページを覗いていた。前版とはいえ、販売が今も続けられている。下段にあるrararamiさんという方の「日本人（特に女性全般）と日本文化を貶めたいだけ」と題する書評にこうあった。云く、「在日のジャーナリストはもっとマトモだと思っていました。いつも偉そうに日本のことを批判していますから。だけど、この本の目次をみてゲンナリ。ひたすら日本をバカにして嗤いたいだけなんですね」と。また、「女性・人種・民族差別主義に満ち溢れた「タブロイド・トーキョー」を読んだ外国人は、日本を、日本女性をどう思うのでしょう」と問いかけている。

　さらに、コネル氏について、「著者の1人であるライアン・コネルは、毎日新聞英語版に、9年以上もの長期間、元記事にない捏造を加えて、日本人の老若男女を淫乱・色情狂・変態のよう世界に広めせせら笑っていました。本当に気持ち悪い。最低です」と率直な感想を述べ、「日本なら、日本人なら、何を書いても冗談で許される。こんな風に、この本の著者たちは考えているのでしょうね。ひたすら、ゾッとします。そして、悲しいです」と記しておられる。同感である。

　このような毀損を許すべきではない。国内外の日本人が被る危険性を回避し、尊厳と名誉を守るためにも、日本人への毀損をこれまでに世界中に噴霧した分、訂正記事や訂正本を出すなりして、ご当人たちに償っていただこうではないか。同時に、そのような毀損を許し、むしろ加担するかの土壌を積年の間培って来た毎日新聞の体質を徹底的に解明する必要がある。多くの読者が指摘される通り、これら腐敗したメディア構造の中に胚胎する創価学会、特定国との権益の構図とその実態を世の良識に問うべきだ。
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北朝鮮を今日も代弁する「毎日新聞」

　ご存知のように、毎日新聞のスタンスには、同系のＴＢＳと同様に、折々に、北朝鮮を代弁するかの報道が目立つ。この7月12日付記事には、云く、「斎木昭隆アジア大洋州局長は11日、北朝鮮の金桂冠（キムゲグァン）外務次官に拉致被害者の再調査開始などを改めて要請したが、前向きな姿勢を引き出せなかった。北朝鮮へのエネルギー支援を拒否する日本に対する風当たりは日増しに強まる。日本が「支援開始の条件」とする拉致問題が動かない状況に日本政府の苦悩が続く」と。世論の反対により、対北制裁一部解除を保留し、エネルギー支援を拒否する日本に問題があるかの論調だ。

　元来、約束を守らない北朝鮮をあたかも善玉であるかのように仕立て上げ、この北朝鮮との“約束”を守らない日本に問題があるとするメディアのスタンスは、「拉致被害者は戻すべきだった」（要旨）と発言して憚（はばか）らない加藤紘一氏や、親北政治家の山崎拓氏らの言動と軌を一にするものである。「問題」なのは、これらのメディアと政治家諸氏だ。同記事は、「日本は「核と拉致の進展」を掲げ、6カ国協議を通じた拉致問題の打開を図る。だが、非核化ばかりが進み、描いたシナリオは狂い始めている。非核化の進展に伴い、見返りとなるエネルギー支援の必要性は高まる。日朝協議の約束をどう具体化していくのか。日本は6カ国協議の場で説明がより求められることになるだろう」と締めている。

　メディア報道は狂気にもなり、また、凶器にもなる。その教訓を、この毎日新聞や朝日新聞は、身を以って教えてくれているようだ。


毎日新聞記事（7月12日）
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■ 主な関連記事：

・毎日取材記 １
・毎日取材記 ２
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【筆者記】

　表題記事は、当該の書籍の新出版について、云く、「Tabloid Tokyo」の出版元の講談社インターナショナルの担当者はJ-CASTニュースに対し、「出版する予定はありません。企画の段階で内容に問題があるということで中止になりました」としている。中止が決まったのは、3か月ほど前のこと。今回の騒動とは無関係ということらしいが、出版されたとすれば、これまで「Tabloid Tokyo」で紹介された内容を上回る「低俗な」書籍になるのは確実だった」と記している。かくなる書籍の新たに出版を企画していた講談社インターナショナルの品位が問われる。

　だが、そのサイトと本の低俗な内容に対して、以前から英邁に指摘して来られた方々がネットにおられ、そのおかげで多くの良識がその存在に気づくことが出来たのである。そして、これが歯止めとなった。諸兄に敬意をささげ、小さな存在ではあるけれども、有志の協力のもと、厳正な取材を進め、小ブログもまた事の次第を追求してまいりたい。毎日新聞が垂れ流して来た捏造記事の毒害から、国内外の日本人が守られ安寧の日々を送られる日の来ることを切に願う。短稿にて。
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　読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝しています。ここに、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。 拙い記事に対し、有志のみなさまより、内容を的確にフォローいただくコメント、身を案じてくださるコメントに感謝します。一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。辛抱強く支えてくださるみなさまに心より感謝します。ささやかな国思う活動ですが、発展のために、どうか末永き応援を宜しくお願いします。  

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