研修医の大学離れ加速　臨床後、中部３９％に減少

　２００４年度から義務化された２年間の臨床研修を終えた若手医師のうち、今春から大学病院や大学院に戻った医師が５割強にとどまったことが、全国医学部長病院長会議の調査で分かった。義務化前は７割以上が大学に残っていた。特に四国や東北、中部地方などでは２−３割台しか戻らず、大学病院の医師不足の大きな原因になっている。

　調査は、全国の大学医学部・医科大学計８０校でつくる同会議が実施し、全校から回答を得た。それによると、２年前の国家試験合格者（防衛医大など一部を除く）のうち、今年４月から大学に戻ったのは４１８５人（５５・９％）。義務化前の０２年３月に大学を卒業し大学に残った医師の割合（７２・１％）に比べて１６・２ポイント減少した。

　地域別では、導入前の０２年より増えたのは関東地方の８２・３％（０２年７１・６％）だけ。四国２８・７％（同７４・０％）、東北３２・７％（同６３・０％）、中部３９・１％（同６６・４％）、中国３９・７％（同７３・３％）と地方では低い割合が目立ち、地域格差の拡大が顕著だった。

　新しい臨床研修制度では研修医が研修先を希望でき、大学病院より研修プログラムが充実し、待遇が良い大都市の民間病院などに集中している。小川彰会長（岩手医科大学長）は「へき地や地方の医療を担ってきた地方大学の医師不足で、過疎地医療のサポート体制が崩壊した。臨床研修制度の早急な見直しが必要だ」と訴えた。