松本地域の産科連携システム 分娩と健診の役割分担

コメント（私見）：

長野県の松本地域（９市町村）には、分娩医療機関が７施設（信州大学、県立こども病院、丸の内病院、相沢病院、波田総合病院、桔梗ヶ原病院、わかばレディス＆マタニティクリニック）あり、健診協力医療機関が１５施設あります。松本地域は、県内の他の地域と比べると、産科医療施設の数が圧倒的に多く、産婦人科医の人数も比較的多いのですが、信州大学と県立こども病院は全県からハイリスク症例が救急搬送されてくる３次医療機関であり、最近、１次～２次の分娩医療機関の多くが分娩取り扱いを次々に中止したため、分娩の取り扱いを継続している医療機関の負担が過重になってきました。そこで、分娩医療機関の負担を減らす目的で、来月から松本地域内の産科医療機関の新しい連携システムをスタートさせる予定との報道です。

飯田下伊那地域（１５市町村）の場合、産科連携システムのスタート時（０６年４月）には、地域内に分娩医療機関が３施設（飯田市立病院、椎名レディースクリニック、羽場医院）あり、健診協力医療機関も３施設（下伊那赤十字病院、西沢病院、平岩ウイメンズクリニック）ありました。その後、健診協力医療機関のうちの２施設の常勤産婦人科医師が離職したため、健診協力医療機関が実質的にはわずか１施設（平岩ウイメンズクリニック）のみとなってしまい、スタート時のままの形での産科連携システムの継続がだんだん困難な状況となってきました。そのため、本年度より飯田市立病院の助産師外来を大幅に拡充し、助産師外来３診および産婦人科医による健診１診で計４診体制の妊婦健診を毎日実施し、産婦人科専属の２名の超音波検査技師による妊婦の超音波検査も開始しました。

それぞれの地域の状況に応じて、皆で知恵を絞って、行政、地域内の医療機関ができる限り連携して、地域内の産婦人科医、小児科医、麻酔科医、助産師、看護師、検査技師などが一つのチームとして一丸となって、地域の周産期医療を支えていく必要があります。

地域の周産期医療は、当面の半年とか１年とかが何とかギリギリ持ちこたえさえすればいいというものではありません。１０年先も２０年先も持続可能な地域周産期医療システムを構築していくことが重要です。そのためには、次世代を担う多くの若い研修医達が安心してこの世界に参入できるように、充実した研修・指導体制、余裕のある勤務体制、楽しい職場の雰囲気、待遇面での十分な配慮など、魅力のある研修環境を地域の病院の中に創り上げていくことが大切だと思います。

＊＊＊＊＊＊　読売新聞、長野、2008年6月26日

お産と健診役割分担

松本地域も来月から

　松本市や安曇野市など、松本地域の９市町村と、地域内の医師会、医療機関などで構成する「松本地域出産・子育て安心ネットワーク協議会」は７月から、分娩(ぶんべん)を担当する医療機関（分娩医療機関）と、分娩は行わず妊婦健診を行う医療機関（健診協力医療機関）の役割分担を明確化する。分娩医療機関の負担を減らすのが狙い。妊婦には「共通診療ノート」を配布し、医療機関同士で情報を共有できるようにする。

　松本地域の分娩医療機関は信州大病院など７施設、健診協力医療機関は安曇野赤十字病院など１５施設。７月からは、原則として、健診協力医療機関が、初診から妊娠１０週までを受け持ち、分娩医療機関は、妊娠１１～１２週以降を担当する。１１週以降でも、順調な場合は、出産直前まで健診協力医療機関が健診を行う。

　初診の際に妊婦に渡される「共通診療ノート」には、診療内容を記入したり、超音波写真を添付する欄などがあり、健診協力医療機関と分娩医療機関が、妊婦の情報を共有できるようになっている。県医療政策課によると、地域内での産科の連携は、飯田下伊那地域で０６年４月から、上伊那地域でも今年４月から行われており、松本地域は３例目。

（読売新聞、長野、2008年6月26日）

＊＊＊＊＊＊　信濃毎日新聞、2008年5月28日

妊婦健診を分担で　松本地域のお産を診療ノートで連携

　松本地域の９市町村と松本市医師会などは６月、健康な妊婦の健診について出産を扱わない病院や診療所が主に担い、出産を扱う医療機関の外来診療の負担を軽減する仕組みをスタートさせる。複数の医師が妊婦の情報を共有できる「共通診療ノート」を作製、６月中旬から妊婦に配る。

　松本や安曇野、塩尻市など９市町村の新しい仕組みを検討してきた「松本地域の産科・小児科医療検討会」を改組し、「松本地域出産・子育て安心ネットワーク協議会」を設立。２６日夜の設立総会で事業内容を決めた。

　６月からは、妊娠の確認や妊娠１０週までの健診については出産を扱わない１５カ所の産婦人科（健診協力医療機関）が担う。妊娠が分かった時点で主に健診協力医療機関が診療ノートを妊婦に配る。

　妊婦は出産予定日が決まる１１－１２週に出産を希望する医療機関を初診。その後３３週までの健診を出産施設と協力機関のどちらで受けるかは、妊婦の状態や希望、施設の状況などで出産施設の医師が判断する。

　松本地域では２００６年以降、安曇野赤十字病院（安曇野市）、国立病院機構まつもと医療センター松本病院（松本市）などが出産の扱いを休止。出産を扱う医療機関は現在７カ所に減っている。協議会によると、妊娠初期の健診から出産まで同じ医療機関が担う現状のままでは、出産を扱う医療機関の負担が増し、緊急の際に受け入れが難しくなる可能性もあるという。

　協議会の須沢博一会長は総会で「新しい体制はあくまで緊急避難的な措置」とし、「お産難民が出ないよう住民パワーで国に産科医の増員などを訴えてほしい」と述べた。

　協議会は、県の支援金と市町村の負担金で運営。危険度の高い分娩（ぶんべん）を担当する医師への研究費支給も決めており、今後、詳細を詰める。

（信濃毎日新聞、2008年5月28日）

＊＊＊＊＊＊　信濃毎日新聞、2008年1月30日

安心のお産へ連携　松本地域の病院・診療所

　松本市や安曇野市、塩尻市など松本地域９市町村と松本市医師会などは、４月に「出産子育て安心ネットワーク（仮称）」を発足させ、病院と診療所が連携してお産を支える新体制づくりを始める。出産を扱う一部の医療機関の負担が高まっていることから、地域の診療所が妊婦健診を分担し、情報を共有する仕組みを整える。

　同医師会によると、例えば松本市内でお産ができるのは現在、信大病院（旭）、相沢病院（本庄）、丸の内病院（渚）の３病院と、わかばレディス＆マタニティクリニック（浅間温泉）の１診療所。この半年でそれぞれ一つずつ減った。産科医も減っており、お産を扱う医療機関の負担が増している。新たな構想では、４月以降、健康な妊婦の健診は、主に地域の産科診療所が、お産を扱っていない診療所を含めて担当し、出産は現在担っている医療機関が対応する。

　複数の医師が妊婦を担当することになるため、新たに「共通診療ノート（仮称）」を作り、母子手帳と一緒に各自治体が発行する。医師がカルテのように情報を記入し、妊婦の状態が詳しく分かるようにする。

　取り組みは、２８日夜に松本市内で開いた「松本地域の産科・小児科医療検討会」で決めた。飯田下伊那地域では既に、同様の取り組みをしている。信大医学部の金井誠講師は「松本の分娩（ぶんべん）の受け入れは限界ぎりぎりの状況。産科医の過重労働の弊害が出ないよう、診療所や住民の方の協力をいただきたい」と強調した。

　松本地域３医師会の産婦人科医会は連携に合意。夜間の診療体制などを含め、細部は今後検討していく。「ネットワーク」ではこのほか、危険度の高い出産に携わった医師に助成金を支給する新たな事業も４月以降に始める。

（信濃毎日新聞、2008年1月30日）

＊＊＊＊＊＊　蓑輪町ホームページ

医師不足による産科医療環境が厳しさを増す中で、医療機関、住民、行政が協力して今ある地域の医療資源を最大限に活用し、安心して出産できる体制を確保することを目的に、上伊那地域の連携体制を構築します。大変ご迷惑をおかけしますが、医師不足が根本的に解決されるまでの間、ご協力をお願いいたします。詳細につきましては下記のPDFファイルをご覧下さい。

上伊那地域における産科医療の連携体制

＊＊＊＊＊＊　伊那毎日新聞、2008年5月30日

助産所整備支援金制度創設へ

　産科医師の不足で増すばかりの病院の負担を少しでも軽減しようと、伊那市は本年度、市内の助産所に資金を補助する制度を創設する。県内では初の取り組み。6月定例市議会に補正予算案を提案する。

　補助金額は1助産所につき250万円まで。胎児の状態を診断するために必要な超音波診断装置などの高額な設備の購入費や、助産所の建築・改修費などに活用できる。補助率は経費の2分の1。事業は08年度からの5年間で、この間、数回に分けて申請することもできる。

　補助対象は実際に分べんを扱っている市内の助産師。現在市内で開業している助産所は2カ所で、さらに1カ所開業する見込みであることから、補正予算額は3カ所分の750万円としたい考え。

　信州大学医師の引き揚げによる昭和伊南総合病院(駒ヶ根市)の産科休止に伴い、伊那中央病院の出産数は増加している。1カ月当たりの平均出産数は昨年度まで85件だったのに対し、今年4月は97件、5月は92件(見込み)で、以降の予約件数もすでに6月86件、7月113件。産科外来診療棟の増築や里帰り出産の制限だけでは対応が難しい状況となりつつある。

　小坂樫男市長は「医師の確保ができれば一番だが、すぐにはできそうにない。補助制度で助産所の整備が進み、利用が増えれば医師の負担軽減の助けになるのではないか」と話している。

（伊那毎日新聞、2008年5月30日）

＊＊＊＊＊＊　伊那毎日新聞、2007年12月26日

産科医療の拠点に伊那中病を位置づけ、各医療機関が役割分担

　第3回上伊那地域における医療検討会が25日、伊那合同庁舎であった。来年度からの産科医療の連携体制について、拠点病院に伊那中央病院(伊那市)を位置づけ、各医療機関で役割分担することを了承した。

　産科医療の連携体制は、医療機関、住民、行政が協力し、安心して出産できる体制を確保するためのもの。

　各医療機関は「妊婦健診」「妊婦健診・分娩(ぶんべん)」「妊婦健診からハイリスク分娩」の取り扱いをそれぞれ担う。「健診」は診療所5カ所(うち2カ所が初診のみ)で、公立病院(昭和伊南総合病院、辰野総合病院)は非常勤医師の確保、医師の派遣元である信大の協力が前提となる。「健診・分娩」は民間病院1カ所・助産院3カ所、「―ハイリスク分娩」は伊那中病の1カ所。

　連携に当たり、妊婦の分娩にかかわる情報や血液検査の結果などを記した「産科共通連絡票」を作成。妊婦が健診を受けた病院から、出産する伊那中病に転院する際に連絡票を持参し、医師間で情報を共有する。

　検討会内に設けた「上伊那地域産科連携体制研究会」で、連携体制の枠組みを検討。公立病院、上伊那医師会、日本助産師会長野県支部など専門家9人がまとめ、検討会に提言した。

　会議では、公立病院の医師確保の見通しや病院での助産師外来の考え、住民への周知方法などに意見があった。

（伊那毎日新聞、2007年12月26日）

＊＊＊　医療タイムス、長野、2007年9月27日

伊那中央に分娩機能を集約化

｢上伊那地域における医療検討会｣

　上伊那地域の公立３病院の院長や自治体担当者らで構成する｢上伊那地域における医療検討会｣は２５日、地域の産科医療の｢連携強化病院｣である伊那中央病院に分娩機能を集約化することで合意した。今後は地域内での妊婦検診や産褥管理入院体制の連携体制などについて検討を重ね、来年４月の実施にむけて準備を進める。

　会合では、年間約１６００件の上伊那地域の分娩を、来年度以降は里帰り出産の制限などで１３００件程度まで抑制し、地域の産科医療を保持していくことを確認。その上で、伊那中央病院に分娩を集約することとした。集約化によって、伊那中央病院で年間約１２００件、福島病院と助産所、自宅で約１３０件の分娩を担う。

　また、検討会は分娩集約後の産科医療体制についても協議。妊婦検診については、分娩が集中する伊那中央病院の負担を減らすため、福島病院や産婦人科を標榜する医療機関、助産所などが主に担当。産褥管理入院に関しても伊那中央病院を中心に産婦人科を標榜する辰野総合病院や昭和伊南病院などで分担していくことで合意した。さらに、現在県助産師支援検討会で協議が進んでいることなども踏まえ、産科医療への助産師の関与を組み込んでいく考えだ。来年４月の集約化に向け、今後は上伊那広域連合や地元自治体と、伊那中央病院の産科施設の改修費用などの分担方法や費用捻出などについて、引き続き検討していく。

　伊那保健所の宮澤茂次長は、病院や地元自治体が分娩機能の集約化に合意したことについて｢これまで足踏みしていた上伊那地域の産科医療問題が、ようやく解決に向けて一歩踏み出した。これからは住民の理解が得られるよう、各論部分の検討を進めていきたい｣としている。

■妊婦の共通カルテを導入へ

　また、会合では、妊婦検診の円滑な実施を目的に、共通カルテを導入することを決めた。これに伴い、１０月に伊那中央と昭和伊南病院の産科医と助産師、上伊那医師会、上伊那地区助産師会の代表者でつくる｢上伊那地域産科連携体制研究会｣を立ち上げ、１１月までに共通カルテの具体的な運用方法や産科医療機関における連携などについてまとめる予定だ。

（医療タイムス、長野、2007年9月27日）

＊＊＊＊＊＊　信濃毎日新聞、2007年9月26日

妊婦の共通カルテ導入へ　上伊那地域

　上伊那８市町村の福祉担当課長や公立３病院長らでつくる「上伊那地域における医療検討会」は２５日、上伊那の産婦人科がある病院や診療所、助産所で、妊婦の共通カルテを導入することで合意した。上伊那のお産は伊那中央病院（伊那市）に集約、妊婦健診や産後の体調変化による入院はできるだけそれ以外で分担するため、妊婦の健康状態など円滑に交換する試みだ。

　上伊那には、民間１病院を含む４病院と、民間３診療所に産婦人科、１病院に婦人科があるが、信大医学部の医師引き揚げなどにより、来年４月以降お産を扱う病院は伊那中央病院と福島病院（箕輪町）だけになる見込み。伊那中央病院の産婦人科外来患者数は８月が１７５０人で、４月と比べ約２割増。同病院の産婦人科医ができるだけお産に集中できるよう妊婦健診などの分担が急務だった。

　会合で、辰野総合病院（辰野町）の松崎廉院長が、２００５年４月から同病院が休止していた妊婦検査を近く再開する方針を明らかにした。昭和伊南総合病院（駒ケ根市）の千葉茂俊院長は、来年４月開設を検討してきた院内助産院について「市内に産婦人科の開業医がおらず、不可能」と述べ、妊婦検査などに協力する姿勢を示した。

　同検討会は１０月、伊那中央病院と昭和伊南総合病院の医師と助産師、上伊那医師会と上伊那助産師会の代表者でつくる「上伊那地域産科連携体制研究会」を立ち上げ、産婦人科の病院や診療所、助産所の協力態勢や共通カルテの詳細をまとめる方針。１１月には完成させる予定だ。

（信濃毎日新聞、2007年9月26日）

＊＊＊＊＊＊　中国新聞、2008年6月25日

呉に周産期ネットワーク　分娩リスク軽減へ

▽開業医と公的病院、役割分担

　呉圏域の産科集約化問題で、呉市や医師会などでつくる市地域保健対策協議会の実務者会議は、産科医師不足に対応するため、開業医と公的病院の役割分担を明確にする「呉地域周産期オープンネットワーク」の構築に乗り出した。原則、健診は開業医が担い、リスクの高い分娩（ぶんべん）などは公的病院で行う仕組みの徹底を図る。

　ネットワークは、市内の開業医と、分娩施設を持つ国立病院機構呉医療センターや中国労災病院との連携を強化。健診は身近なかかりつけの開業医で受けてもらい、高齢出産や早産などハイリスクな分娩は設備の整った公的病院で行う。

　産科集約化で市内の公的二病院の分娩数は増えており、役割分担には勤務医の負担や疲弊を和らげる狙いもある。定着すれば公的病院での健診が減るため、勤務医が手術などに集中できるメリットもあるという。

　ネットワーク構築に向けて現場の医師らで委員会を発足させ、医師間で妊婦の検査結果などを共有する「共通診療ノート」の導入を目指す。最終的には健診した開業医が公的病院で勤務医に代わって分娩を担うシステムの可能性も探るという。

　実務者会議の宮川和康委員長は「医師不足は深刻で、開業医や医師会、行政などが協力して妊婦が安心して分娩できる仕組みを確立したい」としている。（新山創）

（中国新聞、2008年6月25日）

Comments

[投稿 怒りの助産師]

どうして私の投稿を削除するのか、きちんと説明して下さい。先生がそういう説明義務を怠るような人だってことを、先生の所でお産した同僚の助産師に言ってもいいんですか？
私は、今の病院を産科閉鎖に追い込んだ、思い出したくもない最低最悪の医者達と、こういう立派なブログで産婦人科事情を紹介している先生を一緒にしたくないんです。
先生から納得のいく説明があるまで訴え続けます。

[投稿 管理人]

怒りの助産師・さま

すいません。誹謗中傷や個人情報などと判断される場合は、管理人の独断と直感で適宜削除させていただいてます。特に厳密なコメント削除の規定などはないです。個人の趣味の公開日記みたいなものですので、何卒ご容赦ください。

松本地域でも、安曇野赤十字病院、国立病院機構まつもと医療センター松本病院などが相次いで分娩の取り扱いを休止し、非常に厳しい状況になってきたと聞いてます。特にこの２つの病院の産婦人科は、数年前まで県内でも最強屈指の産科スタッフの陣容を誇っていて、地域基幹病院として最近まで県内でも最多を争う分娩件数を取り扱ってました。内部事情は全くわかりませんが、当時必死で頑張って超多忙の産科を支えていたスタッフの方々の立場からすれば、今の状況は本当に口惜しい限りだと推察いたします。

全国各地の基幹病院の産科部門が相次いで休廃止に追い込まれています。大きな病院の産科部門が休廃止という事態になれば、産婦人科医や助産師達は散り散りにいなくなってしまいます。そうなってしまってから、また一から人を集めなおし、産科診療再開にまでもっていくのは、この御時世では並大抵のことではないと思います。

今は、地域の皆で力を合わせて１０年先も２０年先も持続可能な地域周産期医療システムを構築していくことが重要だと思います。

[投稿 怒りの助産師]

丁寧な回答ありがとうございました。

私は誹謗中傷したとは全く思っていません。
先生が言われたとおり、今いる病院はほんの何年か前まで、松本で一番の産婦人科がありました。ほとんどはY先生やN先生の力によるもので、助産師も看護師もみんな絶対的に信頼していました。おかしくなりだしたのは、信大以外の医者が、それも2人も立て続けに送り込まれた頃からです。先生も全く知らない訳ではないと思います。しかも信大出身の医師がカバーしてくれている間はまだよかったですが、この2人だけになった時に助産師が私以外辞めてしまいました。結局この2人も産科を滅茶苦茶にして閉鎖させた後に病院からいなくなったので、私だけが残っています。

今の病院は院長も副院長も「努力している」と言うだけで全くあてにはなりませんが、N先生が丸の内や相澤や波田の産科を閉鎖させて産婦人科の医師を全員ここに集める計画を考えているそうです。私としてはY先生の所に行きたいのですが、まだどうなるか分からないので、今はそうなるのを待っています。

お騒がせして申し訳ありませんでした。先生とは県の勉強会などでお会いすることがあれば是非お近づきになりたいと思っています。

[投稿 怒りの助産師]

先生のところは助産師の募集はしていますか？
もししているなら、かなり興味があります。
転職を考えていますが、私のように何でも出来るベテランにふさわしい所を探していました。後輩や学生の指導にも私は結構定評があるらしいです。よろしくお願いします。

[投稿 管理人]

平成20年度の職員採用試験・採用選考のお知らせ

[投稿 で〇こ]

勤務先の先生に言われて、今日初めてこのブログを見ました。
私は多分「怒りの助産師」さんと同じ病院で働いていました。最悪の医者という以前に、あんなの医者じゃねえよと言いたくなるようなのと一緒にいるのが嫌で、私も辞めました。大親友だった信大系の女医さんも妊娠をきっかけに辞めてしまったので、未練はありませんでした。今は諏訪の産院で働いています。
あの病院の産婦人科をあんなふうにしたのは、怒りの助産師さんの言うとおり、医者としてあり得ない連中のせいです。つーか、私は男の医者がそもそも苦手です。あ、今のところの院長は例外ですよ～紳士です！　あの病院が私の好きな女医さんばかりで復活すればまた戻りたいと思います。

[投稿 男性産科医]

　管理人さんもえらい人たちに巻き込まれましたね。女医さんだけで産科が運営できるというなら是非そうして頂きたいと思います。私たちも大歓迎です。男性産科医は男性だけで頑張りますので。女性専用車両というのがありますが、いっそうの事、女性産科医師専用の総合病院を全国に作れば良いのでは？

[投稿 産科開業医]

珍しく荒れてますね。
　松本市の事情はまったく知りませんが、自分も勤務医時代に病院から産科医が次々といなくなっていった経験はありました。大学から派遣が少なくなった（大学以外派遣）のは大学にそれ相応の事情があったと推察されます。病院とは外の事情ですので、職員の方には想像もつかないと思います。その2人の医師が良くなかったとしても、それは表面の事象に過ぎません。