全国各地の中核的な病院を対象に日本経済新聞社が実施した調査で、回答した約550病院の約6割が2007年度までの4年間に「医師が確保できない」という理由で診療体制を縮小していたことが分かった。復旧は一部にとどまり医師不足が病院の機能低下を招いている実態が浮かんだ。

　世界的な大流行が懸念される新型インフルエンザに備え、行動計画やマニュアルを整備しているのは3割どまり。今の状態で流行が始まれば、医療現場は大きく混乱することが予想され、早急な対策が必要といえる。 (07:00)