70年代当時の世界経済は、「原油高→インフレ→経済低迷→大量失業」と続くスタグフレーションに苦しめられた。韓国も例外ではなく、80年の第2次石油ショックの影響でインフレ率が30%近くにまで上昇し、成長率はマイナスを記録した。

　現在の物価上昇率は過去の石油ショック当時に比べると非常に低いレベルにあるが、経済全体が当時と同じような衝撃を受ける理由は成長率の違いにある。つまり70年代の韓国経済は年間10%以上の高い成長率を記録していたが、現在は年間で4%から5%ほどの低い成長構造へと変わってしまっているからだ。つまり所得の増加率が完全に落ち込んでしまっているため、物価が少しでも上昇すれば家計への圧迫はそれだけ大きくなるということだ。

◆苦痛の分かち合いと衝撃に耐えられる経済構造への転換を

　一度スタグフレーションに陥ってしまうと、ただひたすら耐えて経済の体質を変える以外にこれといった対策がない、というのが専門家の見方だ。現代経済研究院のハン本部長は「物価の上昇に伴って賃金が上昇し、それが再び商品価格の上昇へとつながれば、国の経済全体が滅びの道へと突き進んでしまう。経済構造の構成員がそれぞれ少しずつ苦痛を甘受する姿勢を持たなければ、危機を克服することはできない」と指摘した。

　KDIの林博士は「政府は短期的な対策ではなく、より中長期的な観点に立った対応に力を入れる必要がある。物価高で大きな衝撃を受ける零細企業や低所得層への支援を増やす政策を展開しなければならない」と述べた。

金洪秀（キム・ホンス）記者

趙義俊（チョ・ウィジュン）記者