妊婦健診を１度も受けないまま駆け込んでくる「飛び込み出産」を２００５年から３年間で産科施設の半数が経験し、４割以上が以前より増えたと感じていることが、日本産婦人科医会岡山県支部（丹羽国泰会長）の調査で分かった。「未婚」のケースが半数を占め、背景には周囲に相談できなかったり、経済的事情などさまざまな問題がうかがえる。
今年３月、分娩（ぶんべん）を扱う県内４３施設にアンケートし、３２施設から回答があった。
この結果、飛び込み出産は０５年―０７年で、１６施設が７０件経験。数年前に比べ「増えた」と答えた施設は４４％に上った。
背景（複数回答）は「未婚」が５１・４％を占め、次いで「親子手帳（母子健康手帳）なし」２８・６％、「３人目以上の経産婦」２０・０％、「未成年」１８・６％など。施設が妊婦から受けた説明では「未婚で隠したかった」「中絶の時期を逸した」「お金がなかった」などの理由があったという。
地域別では、産科施設の少ない県北６件に対し、県南が６４件。分娩数（１０００件）に対する比率でも県南が県北の約５倍と高かった。
妊婦健診は初回が約１万３０００円（２回目以降約６５００円）で、厚生労働省は最低５回の受診が必要としている。
飛び込み出産は妊婦の経過などを把握しきれないため、妊娠高血圧などの合併症、胎児の死亡といった医療安全面でリスクは高い。０７年は９施設（２９件）が経験したが、７件についてはこうした危険性、費用の未払いへの懸念から受け入れを拒否した。
同支部は各施設に個別事例ごとの調査・報告を求め、飛び込み出産に至る背景を探る。
調査を担当した中塚幹也岡山大大学院教授は「個人のモラルや経済的な問題のみでは片づけられない。妊婦健診の無料化だけでは限界があり、個々の事例を検証した上での対策が求められる」と話している。