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子育ても特ダネも ママ記者に理解ある会社

反橋 希美【生活報道センター(03年入社)】

 午前0時過ぎ。「ウアーン」。寝室から“怪獣”の泣き声が聞こえる。「また?」。ようやく目を通し始めた夕刊を置き、しぶしぶ抱き上げる。やがてすやすや寝息を立て始めると、“怪獣”は、かわいい赤ちゃんに変身。にやけながら見入ってしまう。

 今はこんな日々を過ごす私が、妊娠が判明した1年3カ月前は、毎晩のようにオジサマたちと杯を傾けていた。記者3年目、郵政民営化が焦点となった衆院選のまっただ中。民営化に反対した「造反」議員が出た焦点区を担当し、やりがいを感じていた。妊娠はうれしかったが「同僚に迷惑をかける」「記者を続けられるか」と正直不安もあった。

 助けられたのは、会社の理解だ。支局長は「想定内の出来事。体をいたわるように」と気遣い、同僚も深夜や遠方の取材を代わってくれた。子どもが満1歳になる年度末まで取れる育休は強い味方だ。保育園の「慣らし保育」が終わる予定の時期まで、産休と合わせ計1年1カ月取らせてもらうことができた。

 多くのママ記者の存在にも勇気づけられている。紙面で署名をよく目にする女性記者に「○歳の子どもがいるの?」と驚くことは少なくない。特ダネを書く先輩が、携帯電話の子どもの写真を見せ「この子がいるから頑張れる」と話してくれたこともある。

 復帰後も壁にぶち当たるはず。でも記者として、今の日本の育児環境を肌で感じる絶好の機会でもある。楽しまなきゃソンだ。

 子育ても仕事もバリバリ頑張りたいあなた、どうぞ毎日新聞社へ。ママ記者同志が増えるのを願っています。

◇出産及び育児に関する諸制度

 業界でも最高水準にあります。

【産前産後休暇】
133日=基準賃金全額支給

【育児休業】
子どもが1歳半に達するまで取得可能

【母性保護休暇】
16日=妊娠が判明した女性従業員の通院などのための休暇

【子ども看護休暇】
5日、半日単位の取得可=有給

【育児時間】
3歳に達しない子どもを養育する社員は1日90分、2回まで分割取得可

【子育てに伴う退職者の再入社制度】
育児のために退職した社員が再入社し、退職前に培った能力を社業振興に生かすことを目的とする制度です。勤続5年以上で、就学前の乳幼児を育児するために退職し、退職後5年を超えないことなどを条件に、会社が面接を行い、勤務実績や勤務態度、子育てとの両立可能性などを考慮して決定します。

【両立支援レベルアップ助成金制度】
所定のプログラムにより、通常は国から企業に支払われる助成金を休業者本人に支給しています。


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