７月から食品やガソリン、電気・ガス、航空運賃といった幅広い商品・サービスの値上げが相次ぐ。原油など原材料価格の高騰が収まらないためで、家計を直撃し負担は一段と増す。買い控えで消費が落ち込めば、後退懸念が強まっている国内景気の重しになりそうだ。

　食品では魚肉を使った製品価格が上がる。マルハニチロ食品は「枝豆ちくわ」など練り製品を１８−２７％値上げする。漁獲量制限などですり身価格が上昇しているためだ。

　料理に必要な食用油の出荷価格をアップするのは、日清オイリオグループ。主原料の大豆の高騰が響き、今年４回目の引き上げとなる。味の素も７月下旬、食用油を使うマヨネーズで昨年７月以来の値上げに踏み切る。

　不二家は、キャンディー「ミルキー」など菓子６品目で、内容量を減らすなどして実質的に値上げする。カゴメも、トマトジュースといった野菜飲料などの価格を３・８−９・４％上げる。

　８月以降はチーズやマーガリンのほか、ブランド卵の値上げも予定され、食品価格上昇の圧力は当面やみそうもない。