日本はもっと地熱発電を　米国の環境学者　レスター・ブラウン氏提言

　日本のエネルギー自給率は１０％未満。原油高騰が続くなか、国産のエネルギー資源開発が求められている。世界的な環境学者レスター・ブラウン氏は「火山が多い日本は世界有数の地熱資源大国。もっと地熱発電を活用するべきだ」と提言する。地熱発電はＣＯ２排出量も少ないクリーンなエネルギーだ。　（草間俊介）

　「日本は地熱発電で国内電力の半分、もしかして、全部を賄えるかもしれない」

　今月上旬、米アースポリシー研究所長でもあるブラウン氏が上智大主催、環境文化創造研究所協力の講演でこう強調すると＝写真、会場から驚きの声が上がった。

　地熱発電は、地熱で発生した蒸気でタービンを回して、電気エネルギーを取り出す仕組み。

　日本では現在、九州、東北地方を中心に十八カ所の地熱発電所がある。最大は大分県の八丁原発電所で十一万キロワット（発電認可出力）で、十八カ所の年間総発電量（設備容量）は約五十四万キロワット。原発一基のほぼ半分で、全国の年間発電量（同）の０・２％にあたる。この数字は一九九六年からほぼ変わっていない。

　ブラウン氏の提言の背景に、地熱発電に対する日本の消極的な姿勢がある。日本の地熱技術開発費は一九八二年をピークに減少を続け、二〇〇三年以降はゼロ。

　日本が開発から事実上撤退した理由として、地熱資源（熱水層）の八割は、開発が難しい国立公園内に存在することがある。加えて温泉所有の観光業者からの強い反対で、開発が頓挫してきた経緯もある。

　一方、ＣＯ２削減運動の高まり、原油高などから米国、インドネシア、フィリピン、アイスランドなどが地熱発電開発を加速。地熱資源に恵まれていないドイツ、オーストラリアも本腰を入れ始めた。「世界の主要地熱資源国で停滞しているのは日本だけ」（産業技術総合研究所＝茨城県つくば市）という。地熱発電のＣＯ２排出量は火力発電の約二十分の一。風に依存する風力、天気に左右される太陽光、雨量の季節変動が大きい水力などの自然エネルギーと比べても、安定的な供給が可能なことから地熱発電が評価を高めている。

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　ブラウン氏のいう「全電力を地熱で」は可能なのか。

　同研究所の地熱資源研究グループ長の村岡洋文さんらの研究では、（１）現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量は年間２３４７万キロワット。全電力の８・６％を賄える（２）さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、２２・７％に上がる（３）「どんなに早くても開発に五十年はかかるが」（村岡さん）マグマ熱を直接使えるようになると、全国電力需要の三倍近くを賄える−という。

　ただし「すべて開発できたとして」との前提による推計。膨大な研究開発費を要することから、実現できるかどうか分からない。

　一方、地域電力として活用する方法も模索されている。村岡さんらはベンチャー企業の協力で、五三度以上の捨てられている温泉水や工場排水を使うミニ発電施設を研究している。

　ちょっとした温泉宿泊施設の電力が賄える五十キロワットの発電が可能になる。「早く試作機をつくり、三千万円程度で販売したい。すでに各地の温泉から引き合いが来ている」という。

　ブラウン氏の提言について、村岡さんは「日本のエネルギー自給率は低く、純国産の再生可能なエネルギー資源の開発が必要だ。風力、太陽光などに加え、地熱も進めたほうがよい。その意味で、ブラウン氏の主張は、正鵠（せいこく）を得ている」と話す。