石油暴騰！ボロ儲けしてる奴ら

　世界中が原油暴騰に悲鳴を上げている。だが一方では、シレッと黙っているが、笑いが止まらない連中がいる。“原油特需”で７％の経済成長に沸いているのが世界一の産油国ロシアだ。

「第２位のサウジの昨年の黒字幅が１４兆円。今年はその倍が予想されているくらいだから、ロシアの儲けは推して知るべしです。潤沢な資金で国営ファンドをつくって日本企業の買収などに乗り出す余裕です。またプーチンがいくら独裁政治をやっても国民に不満は少ない。景気がいいからです。実は、欧米など先進国は、世界経済のお荷物だったロシア経済に独り立ちしてもらいたい計算がある。だから、原油暴騰を黙認している面が強いのです」（モスクワ特派員）

　原油高騰に議論が集中した先日のＧ８財務相会合が、なんら有効対応策を打ち出せずに終わったのも当然なのだ。

　だが、プーチンやサウジの王様以上に儲けている国がある。アメリカだ。

「メジャーにつながる石油一家のブッシュですが、今回そんなには潤っていないでしょう。むしろ、大統領選の共和党勝利を考えれば、原油高騰を抑えたいはずです。ただ、米国には、世界のオイルマネーがさらなる利益を求めて流れ込むシステムができている。オイルマネーの量が増えれば増えるだけ、アメリカに落ちるカネも莫大になる仕組みなのです」（株式評論家・大山巌氏）

　その“水先案内人”がモルガンやゴールドマンの金融メジャー。「新興国の需給逼迫（ひっぱく）で、原油はまだまだ上がる」といったリポートを出しては急騰相場を演出し、一方で連中は原油投機ファンドに資金を提供してガッポリ儲けている。犯罪的な「一人芝居」だ。

「彼らは、サブプライムローン問題で負った大ヤケドを、原油や穀物の儲けで埋めようと必死」（経済ジャーナリスト・岩崎博充氏）というから、“ヤラセ相場”はまだまだ続く。

　この調子では、来月の洞爺湖サミットも原油価格抑制に無力で終わるのは確実。国際政治の奇々怪々から取り残された日本や貧困国の大衆だけが泣かされる構図だ。

【2008年6月18日掲載】