なにわナンバー４４４４の黒いロールスロイスの車についての記事を
毎
週水曜の早朝にＡＢＣ放送のおはようコールでコメンテーターをやっ
そしてまたその次の週、番組収録後に
いつも打ち合わせで使う喫茶店に行ったところ、、斜め向かいにヤク
明日の朝、山口組の本部にスピーカーを持って言論による「道場破り」に行く予定です。
その目的は二つあります。
・「何故私は山口組に迷惑をかけた覚えがないのに
・「戦後数多くの政治家や財界人、ジャーナリストが殺されてきた
何
度もしつこいようですが、もし私や私の身の周りに何かあった場合は
明日は海外のマスコミも同行しますので、公衆の面前で議論をしたい
山口組本部：兵庫県神戸市灘区篠原本町4-3-1
昨日ＢＢＣやＣＮＮなど海外メディアでは「中国と日本の油田問題解決」というようなポジティブなニュースが取り上げられた、日本メディアでは「ネゴ進展」くらいの取り上げ方であるが、良い方向に進みそうだ。
その他、「中国と台湾の直行便合意」や今年の９月に「日中韓の３国外相会議開催決定」など、アジアではかなりポジティブなニュースが目立つ。今までの外交はアメリカが中心であったが、アメリカが加わると「軍事問題」などが介入し摩擦が起きる。対アジア人同士の方が話が円満に進むということだ。
戦後続いている世界各地での問題はアメリカが起こしている。その原因は石油であった。石油が見つかった地域でアメリカが独立運動を起こす。特に貧しい地域では、貧しい人達にそのお金を流さずに石油会社と富裕層にだけお金がまわるように、独立運動を仕掛けていた。
「インド・パキスタンの国境問題」や「コロンビアの反政府問題」など戦後続いてきた世界各地の問題は、「アメリカの孤立」や「石油利権の失脚」によって解決していくであろう。
※昨日の「植草一秀先生ＶＳベンジャミンフルフォード対談」の記事について、植草先生のプロフィールが（Wikipedia）では信憑性に欠けるため、正しいものに訂正させていただきました。
植草一秀（プロフィール）
また、マスコミの伝えない政治・社会・株式の真実を植草先生が語った「知られざる真実」もご覧ください。
※ブログ読者の方より「HAARPによる岩手大地震」という記事が送られてきたので紹介します。
この記事についての信憑性はご自身のご判断でお願いします。
今週木曜日に植草先生とロング対談をします。優秀な経済学者である植草先生に日本経済の「真の実態」と「今後の行方」、また植草先生をハメた「国策逮捕」について最新 の情報を加え、一連の出来事をわかり易く語っていただきます。以下のテーマ以外に議論してほしいことや質問がありましたらコメントに投稿して下さい。宜しくお願いします。
テーマ：国家権力が植草先生をハメた理由、国策逮捕について、竹中・小泉の売国政治、広がる格差問題、日本経済の「真の実態」と
「今後の行方」など
＜参考資料＞
知られざる真実
植草先生を陥れる権力達
テレ朝で植草一秀氏国策捜査疑惑報道
佐藤優 ＶＳ ベンジャミン・フルフォード対談 「国家」と「資本」の暴走を食い止めろ！
北朝鮮問題を巡り、日中韓外相会談が開かれた。拉致問題の再調査や核問題の他、３国間の投資協定交渉や民間交流の促進についても話し合った。
これは非常に興味深い展開である。普段ならここにアメリカとロシアが必ず加わるが、今回は日本、中国、韓国のみで行われた。
要するにアメリカが加わらない方が問題がスムーズに解決されるということだ。
この流れが最終的に「南北朝鮮の統一」に繋がるのではないかと思っている。
自民党大物政治家からの情報によると、戦後アメリカは「30人委員会」を使って日本を調教、管理してきた。えせ右翼の街宣車の手配もしている。但し最近政界の中で彼らの手先をやる人物は、どんどん権力をなくしているそうだ。竹中平蔵もその中の一人らしい。
こういった植民地支配の残骸を早く日本から追い出さなくてはならない。
「30人委員会」のメンバーの皆さん、荷物をまとめて一刻も早くアメリカに帰って下さい。二度と日本に戻って来ないことをお願いします。
この先もずっとこのような活動を続けるつもりなら、そのうち名簿を発表しますよ。
先日ソウルで
アメリカ牛肉の輸入反対をきっかけに、大規模な反米デモが行われた。しかしこれは当然のことだと思う。
逆に何故日本では起きないのかが不思議なくらいである。
戦後アメリカは日本のえせ右翼やＣＩＡ、モサド、ヤクザなどにお金を払い、数多くの政治家や財界人、ジャーナリストを殺させてきた。
Ｆｏｒｂｅｓ時代の私の同僚であったＰａｕｌ ｋｌｅｂｎｉｋｏｆｆもこの勢力によって殺された。彼はジャーナリストとして報道の自由を信じていたが、
あることを調べたことをきっかけに脅され始めた。「ロックフェラーの手先である石油王がロシアの著名ジャーナリストを殺害したのではないか」ということだった。そしてある日家を出た途端、１０発も銃で撃たれた。その後直ぐに病院に運ばれたが、エレベーター内に８分間も閉じ込められその場で死亡した。これはあくまでほんの一例に過ぎない。
ほぼ全世界がアメリカの態度には憤りを感じている。韓国もアメリカの内政干渉や傲慢な態度に限界が来たのであろう。
先週アメリカ空軍のトップ２人が更迭された。トップが同時に2人も更迭されるとは極めて異例な事態である。空軍の人事を担当しているのはカーター大統領時代の国防総長であったJames Schlesingerである。彼が担当になったことの意味は大きい。
更迭の理由は、核兵器の扱いをめぐる不祥事が相次いだことだ。中でも一番大きいいのは、昨年８月に核弾頭付きのミサイル６基を積んだ爆撃機Ｂ52が、許可もなく乗員も装着の事実を知らないまま飛行して行方不明になったことである。
その後、軍やＣＩＡ、ＮＳＡ内部告発者から、この事件の発端は「チェイニーの命令でイランを空爆し、第三次世界大戦を起こそうとしていたが、結局空軍内の反乱分子によって止められた」という情報が沢山入った。
つまりこの空軍トップ2人の更迭は後にチェイニー、ブッシュの失脚に繋がるであろう。この流れで9.11に関連した人物を全員調べて失脚させるべきだ。
Financial Timesが9.11の７号館崩壊の「不可解さ」について記事を掲載した。9.11について勉強している人には既にわかっていることだが、以下のような内容である。
・７号館の崩壊前にＢＢＣが「崩壊しています」と報道した（早く脚本を読みすぎた）
・７号館が一瞬にして崩壊した（物理的にあり得ないスピード）
・７号館の９Ｆと１０Ｆはシークレットサービス、その上階にはＳＥＣ（Securities and Exchange
Commission）、またＣＩＡの事務所があった（明らかに証拠隠滅のために７号館が崩壊されたのがわかる）
※（）内はFinancial
Timesには書かれていません
結局アメリカ政府は７号館について未だきちんとした弁解をしていない。実際に欧米の多くの人は自分達の世界観を変えたくなく信じたくはないので、例え政府がどんなに苦しい弁解をしてもそれを鵜呑みにする人は多い。
しかしFinancial Timesのような大手新聞が9.11の「不可解さ」を取り上げたので、さすがに彼らの仮想現実も崩れ始めるのではないか。
先週、神奈川県の市立中学校の教諭が「9.11事件は米国の自作自演説」と発言して、謝罪する騒ぎになったというニュースがあった。
これに対しきくちゆみさんが取材したところ、毎日新聞の誇張記事であったことがわかった。
これは明らかにＣＩＡかモサドの息のかかった連中の言論操作に過ぎない。この毎日新聞の記事は英訳をされ世界中の色々な国で報道された。しかしこのような事実に反する記事を垂れ流しても、かえって自分達の下手な操作を明らかにするだけである。毎日新聞は早く謝罪と訂正をするべきだ。皆さんも抗議のＦＡＸをしましょう。
毎日新聞広報課 抗議担当おざき：Ｆａｘ03－3212－1609
