バブルの遺産で団塊ライフ　湯沢のマンション格安に

　国内有数のスキーリゾート地、新潟県湯沢町でリゾートマンションに再び熱い視線が注がれている。８０年代のバブルの遺産を購入し、都会と田舎を行き来する「２地域居住」を楽しむ人が増えてきているためだ。中心は大量退職が始まった首都圏の団塊世代。町も「地域再生の救世主」と期待を寄せている。

　関越自動車道・湯沢インターから５キロほど離れたリゾートマンション「エンゼルグランディア越後中里」。早稲田大教授の大泊巌（いわお）さん（６７）が２Ｋの一室を約２９０万円で購入したのは昨年末。以来、週末を利用して横浜の自宅から家族で訪れ、山菜採りやスキーを楽しんでいる。

　９２年完成のマンションは、ホテル機能を併設しており、総戸数は７２２。優雅な吹き抜けの玄関ホールを抜けると、目の前にはゲレンデが広がり、温泉大浴場やスポーツジム、プールを完備する。

　大泊さんは来春、早期退職を考えており、湯沢を拠点にスローライフを楽しむつもりだ。「遊びの空間と時間が欲しいと思っていた。その答えが湯沢だった」

　川端康成の「雪国」の舞台として知られる人口８５００人の小さな町は、バブル期に建てられたリゾートマンションは合計で５８棟約１万５千室に達した。「トンネルを抜けたらマンション群だった」とも揶揄（やゆ）された。

　そんな湯沢のリゾートマンションに今、再び光が当たりつつある。地元のリゾート専門不動産会社「ひまわり湯沢店」の鈴木晶子店長は「車を買う感覚で購入する人が増えています」と話す。同社が昨年扱った売買件数は約３００。ここ数年右肩上がりだ。首都圏の客が大半で、その７割以上を団塊世代が占める。

　過去には投機目的を含め１億円以上で売買されたが、現在はその１０分の１程度という物件さえある。同社が紹介するのは、３０万円の格安ワンルームから３千万円の３ＬＤＫまで、と幅広い。温泉やプール付きが多く、軽井沢や箱根に比べて低価格。東京からの利便性もよく、苗場などスキー場が豊富なのも魅力だ。

　現在、町に住民票を置くマンションオーナーは、３年前から３割増の５１８人。ボランティア活動に参加するなど、地域との交流を深める人も増えている。

　一方で、温泉やプール付きのため管理費や固定資産税などに割高感を抱き敬遠する人も見られるという。

◆「町に活気を」地元期待

　戦後間もない第１次ベビーブーム（１９４７〜４９年）に生まれた「団塊の世代」は全国で約８００万人。一方、内閣府の調査で週末に農山漁村で過ごしたい人は４割近くに達し、将来的に定住を望む人も２割を超えた。いずれも５０代の願望が顕著だった。

　「２地域居住者」が、２０１０年に１９０万人、３０年には１千万人を超えるという国土交通省の試算もある。団塊世代の取り込みに全国の地方自治体がしのぎを削る。

　湯沢も名乗りを上げた自治体の一つだ。ホームページなどを使って魅力をアピールし、昨年度は湯沢暮らしの格安体験ツアーも実施した。

　上村清隆町長は「２地域居住者が町に活気をもたらす救世主になることは間違いない」とした上でこう呼びかける。「我々はアーバンリゾートではなく一流の田舎町を目指している。団塊世代の皆さんも自然あふれる『わが家』へ帰ってきませんか」（津田六平）