調査会社のＩＤＣジャパン（東京・千代田）は2日、1―3月の国内パソコン出荷台数は前年同期比2.2％増の419万台だったと発表した。米デルや米ヒューレット・パッカード（ＨＰ）といった外資系が、円高や部材調達力を生かした低価格戦略で出荷台数を大きく伸ばした。個人向け（2.1％増）、企業向け（2.3％増）とも2四半期続けてプラス成長となった。

　メーカー別の出荷台数シェアでは、07年の10―12月期と比べて1位と2位が入れ替わり、ＮＥＣ（20.7％）、富士通（18.5％）、デル（14.3％）、東芝（9.3％）、ＨＰ（8.5％）の順だった。

　今後も企業向けを中心に外資系の価格攻勢が続くと見られることから、ＩＤＣジャパンは「国内メーカーは対応を余儀なくされる可能性がある」とみている。(15:18)