ＪＲ東海の松本正之社長は４日、東京で取材に応じ、２０２５年までの開業を目指すリニア中央新幹線のルートについて、南アルプスを貫く「直線ルート」で進めたい考えを改めて示した。地形・地質調査の結果がまとまらなければ結論は出せないと前置いたうえで「コストや高速の輸送特性を失わない形で」と強調。国が差額を負担し、諏訪迂回の妥協案を提示した場合の対処を問うと「調査が増えると時間も掛かる。我々はやはり、一番合理的な路線でいきたい」と語った。

　沿線９都府県でつくるリニア中央エクスプレス建設促進期成同盟会の総会に来賓として出席。あいさつでは「国土の大動脈を早急に２重にしなければならない。計画から営業開始までには時間が掛かるため、首都圏―中京圏を早く完成させ、次の近畿区間に取り掛かりたい」とし、「時間はコストだ」との表現で、計画推進も“スピード重視”で臨む姿勢を強調した。

　また「民間企業である以上、健全経営が大前提」とし、「収入を得るための競争力を高めながらきちっとやっていく必要がある」と述べた。

　総会後は質問に応じ、直線ルートで計画を進めたい考えをあらためて示した。

　諏訪や伊那地域が求める諏訪迂回案（Ｂルート）について見解を求められると「現在進めている地形・地質調査の結果を踏まえたうえで結論を導くことになる。今の時期に（諏訪や伊那地域に対して）説明をすることは不可能」。「国が差額負担を申し出てＢルート案を示した場合はどうするか」との問いには、「調査が増えると時間が掛かる。やはり一番に合理的な路線を優先したい」と答えた。

　中間駅は「高速の輸送特性を失わない形の中で、地域に負担していただく」との設置方針をあらためて説明。地点については「負担する地域の財政力や（駅舎設置場所の）物理的な問題も含む形で決まっていくと思う」とし、「いずれにしても地形・地質調査の結果を待つ」との言葉を繰り返した。

　直線ルートは、沿線となる可能性が高い飯田下伊那地方が好意的に受け止めている一方、ルートからはずれる諏訪や上伊那での反発が強く、長野県は諏訪迂回のＢルートを求めている。