医師や教師で構成する日本睡眠学会は５日、夏季に時計の針を進めるサマータイム（夏時間）が導入された場合、睡眠のリズムに障害を起こす人が増え、医療費の増大や職場での作業効率の低下などで１兆２０００億円の経済的損失が発生すると発表した。
すでにサマータイムを実験的に導入している北海道で約４割の人が、睡眠障害など何らかの体調不良を訴えているという調査結果があり、経済的損失はこれを全国に当てはめて試算した。
また、睡眠学会は大阪市をモデルに制度を導入した場合のエネルギー消費量をシミュレーション。その結果、早く帰宅することによる冷房使用量の増加などにより、家庭での電気消費量は０．１３％増加した。日中の明るい時間を有効活用し、エネルギー消費量を抑えるというサマータイムの狙いとは裏腹に、むしろ増エネにつながる結果になったという。
毎年浮上するサマータイムの議論だが、今年は日本が主要国首脳会議（北海道洞爺湖サミット）の議長国ということもあり、福田康夫首相も「やっていないのが異例」と導入に前向きな姿勢を示している。
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