「高度経済成長を実現した国は非常に少ない。なぜだろうか」

　高度経済成長の秘訣（ひけつ）を探るため、世界銀行が2年間にわたり、世界的な専門家21人に依頼して行っていた研究の結果が22日発表された。世界銀行はこの日発行した『国家の成長に関する報告書』で、「第2次世界大戦以後、高度経済成長を実現した13カ国・地域について分析した結果、これらの国・地域の経済成長を可能にした五つの要因を突き止めた」と発表した。

　世界銀行が分析の対象としたのは、韓国、日本、中国、香港、シンガポール、台湾、タイ、インドネシア、ブラジル、マレーシア、オマーン、ボツワナ、マルタの13カ国・地域。これらの国・地域では1950年以降、25年以上にわたって年平均7%以上の経済成長を実現した。

　報告書では、高度経済成長を可能にした要因について、「有能な政府と信頼される指導者によるリーダーシップ」「輸出などを通じ、世界経済との友好的な関係を構築」「国内における安定的なマクロ経済」「高い貯蓄率・投資率」「政府の干渉が少ない市場経済体制」の五つを挙げた。

　今回の研究に加わったノーベル経済学賞受賞者のマイケル・スペンス教授（米スタンフォード大）は、「国家が高度経済成長を実現するということは、決して奇跡ではない。指導者が国内外の経済環境の中でもたらされる機会を十分に理解し、これを活用することで得られる産物だ」と述べた。

　だが、高度経済成長を実現したからといって、必ず先進国の仲間入りができるというわけではない。世界銀行は「韓国、日本、中国、香港、シンガポール、台湾の6カ国・地域の経済は、持続的な成長を維持することによって、すでに先進国の水準に達しているのに対し、ほかの国は1980年代から90年代にかけ高度成長を実現した後、最近は成長力を失ってしまっている」と分析した。

朴用根（パク・ヨングン）記者