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老健の現状や課題について情報交換−在宅ケアを語る会

　ケアマネジャーやホームヘルパー、医師、看護師など医療や介護にかかわる多様な職種の人たちが、より良い在宅ケアの実現に向けて活動している「在宅ケアを語る会」の5月定例会が20日夜、東京都内で開かれた。東京都世田谷区や横浜市などの病院や施設に勤める職員ら約30人が参加。老人保健施設（老健）の現状や課題について話し合い、入所者の在宅復帰には、家族と病院、施設などの連携が不可欠になっていることを確認した。

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　老健は、医療機関での入院治療を終えた施設入所者に、リハビリなどを提供して在宅を促す、いわゆる病院と在宅を結ぶ「中間施設」という役割を担っている。

　定例会では、老健が直面している最近の問題として、「医療依存度の高い利用者が増加傾向にある。また、入所者の介護度が重度化している上、高年齢化している」との指摘や、入所者の入所期間が長期化していることに関連し、「在宅復帰率が低下傾向にあり、在宅復帰への中間的な役割を十分には果たせていないのではないか」との問題提起があった。

　各老健の取り組みについては、同区内の老健職員らが入所者の具体的な事例を交えて紹介。
　要介護度が「3」で脳出血の後遺症がある男性のケースでは、在宅復帰までの経過などが報告された。男性は当初、他の入所者とのトラブルが絶えなかったが、「家に帰る」という意識が芽生えてから、次第に落ち着きを取り戻したという。体の回復に合わせて、家族と施設、病院、区が連携し、退所後に通院する病院の決定やリハビリを継続して行うためのケアプラン作成などを実施。約1年で在宅復帰し、現在はリハビリのためのデイサービスに楽しく通所し、自宅でも事故なく過ごしているといい、職員は「在宅復帰のケースが少ない中、家族と病院、施設、地域がうまく連携して成果を上げることができた」と語った。

　一方、困難な事例として、アルツハイマー型認知症の女性のケースが示された。女性は精神科病院に退院した後、認知症の影響で薬の管理ができないことなどから老健に入所。現在も認知症の症状が改善されておらず、在宅復帰には至っていないという。
　職員は「家族の介護力が低下していることに加え、認知症の高齢者が増えており、在宅に戻すのはなかなか難しい問題がある」という悩みを打ち明けた。

　このほか、定例会では、老健が病院と在宅を結ぶ「中間施設」としての機能を発揮するには、病院との連携が欠かせないとして、同区内の28病院がネットワークをつくって情報交換を進めている取り組みなども紹介された。

更新：2008/05/21 18:47     キャリアブレイン

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