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2008-05-13 10:52:38 stanford2008の投稿

桜井淳所長がロシア縦断2000キロメートルの移動で感じたこと

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桜井淳所長は、テレビ局の依頼を受け、ロシアの原子力研究機関や原子力発電所を初め、原子力機密基地等に入った経験があります。桜井所長は、依頼を受ける条件として、必ず、ロシアの国内線の安全性の低さを考慮して、絶対に利用しないことを確認しています。そのため、片道600キロメートルの移動でも、プロの運転手つきのワゴン車で移動しているそうです。これまで、ロシア縦断2000キロメートルの途中で、社会の様子や景色を観察してきました。以下、桜井所長が感じたことを羅列してみます。(1)モスクワ郊外を出ると、目的地までの数百キロメートルの間に、高速道路でもないのに、信号がひとつもない、(2)ガソリンスタンドとレストランは100キロメートルごとにしかない、(3)そのため、予備として、車のトランクには常に10リットルのポリ容器にガソリンを満タンにしておく、(4)大都市を除き、どこのレストランにも蝿がいっぱいいる、(5)ロシアではガソリンのことをベンゼンと記す、(6)道路わきには事故車が放置してある、(7)地方の民家は、小さくて粗末、(8)よく集団農場や大型農機具を見る、(9)公共施設のトイレは、換気していないため、臭いが気になる、(10)ロシアでも代表的な研究機関でありながら、使っていない施設の廊下等は、工事現場のように瓦礫が山積みしてある、(11)施設内や道路が暗い、(12)全体的に施設が汚い、(13)大都市を除き、四半世紀タイムスリップしたような世界、等。桜井所長は、ロシアの老朽化対策や安全管理の能力の低さに驚いたそうです。
2008-05-12 17:40:57 stanford2008の投稿

桜井淳所長が語った米スリーマイル島原子力発電所の印象

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桜井淳所長は、昔、フロリダ州タンパで開催された国際会議後、同州ペンサコーラのウェスチングハウス社工場とテネシー州ノックスビルのオークリッジ国立研究所を訪問後、ペンシルバニア州ハリスバーグのスリーマイル島原子力発電所を訪問したそうです。航空機がハリスバーグ国際空港を目指し着陸体勢に入ると、眼下のすぐそばに、スリーマイル島原子力発電所が見え、桜井所長は、空港から意外と近いと感じたそうです。スリーマイル島原子力発電所は、ハリスバーグ国際空港から、わずか、約3キロメートルしか離れていませんでした。スリーマイル島原子力発電所は、さほど大きくないサスケハナ河の中洲にあり、対岸までわずか200メートルくらいの距離しかなく、対岸には、同発電所のビジターハウスばかりか、民家もありました。それどころか、隣接して、中規模のハリスバーグ市もありました。同市の発電所と反対側の郊外には、米国では有名なハッシーチョコレート工場があります。桜井所長は、発電所見学後、ハリスバーグ市のホテルに宿泊したそうです。ハリスバーク市は、特に、人口密度が高いわけではありませんが、ごく普通の古い中規模の都市です。米国の原子力発電所で国際空港の近くに設置されているのは希なケースです。桜井所長は、スリーマイル島原子力発電所の立地条件は、米国の基準からすれば、考えられないくらい悪い条件だと言っていました。

2008-05-12 15:15:47 stanford2008の投稿

桜井淳所長が指摘する経済産業省にとって"不都合な真実"

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以下の内容は桜井淳所長の事務所での雑談の要旨です。日本の原子力安全規制は、内閣府に設置されている原子力安全委員会が最も大きな権限を持っており、関係省庁に勧告できる特権を持っているそうです。原子力安全委員会は、経済産業省原子力安全・保安院に命令を下し、資料やデータの提出等を自由にさせられることになっているそうです。しかし、実際には、形式的にそのようになっていますが、強い権限を持っているのは、原子力安全・保安院だそうです。日本の原子力安全規制は、電力会社や原子炉メーカーの監督官庁である経済産業省の中のひとつの大きな部門である原子力安全・保安院に拠っているという奇妙な構造になっているそうです。なぜ奇妙かと言うと、原子力安全・保安院は、第三者でなく、身内同士の馴れ合い構造になっているからのようです。電力会社が不適切な報告をすれば、うまくごまかす方法やノウハウまで伝授し、安全審査用計算データまで原子炉メーカーに依存する等、やってはならない不正境界を明らかに越えているそうです。いまのような原子力安全規制制度には、電力会社が効率的に事業を推進できるというメリットがある反面、客観的な安全規制が遂行できないというデメリットも併せ持つことになっているそうです。原子力安全規制の中枢機関は、経済産業省内に設置するのではなく、内閣府のような独立性の高い組織に設置するのが好ましいそうです。いまのままでは警察と泥棒が共同して防犯体制を構築しているようなものだそうです。 桜井所長は、安解所等で知り得た業務上の情報をすべて公にしているわけではなく、文部科学省や経済産業省にとって、もっと大きな"不都合な真実"まで把握しているそうです。桜井所長が、もし、本気になって知り得るすべてを社会に公表したなら、大混乱が生じると言っていました。
2008-05-12 13:12:58 stanford2008の投稿

桜井淳所長が持ち続けてきた原子力産業界への違和感

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桜井淳所長は、過去に、職業として、原研や安解所で業務に従事し、命令を受ければ、分野違いの原産にも兼務したそうです。しかし、原産には、社会的立場を考慮し、人事命令の筋がとおる最低1年間を務め、辞退させていただいたそうです。桜井所長は、自身が手を出して良いことと、好ましくないこと、悪いことをわきまえていると言っていました。桜井所長は、これまでの約20年間に、原子力産業界から、約1000件の誹謗・中傷・妨害・脅迫行為を受けたそうです。その大部分は、電力会社や産業界の人達からだったそうですが、中には、原研の研究室長・部長・センター長・役員からも受けたそうです(具体例や固有名詞は『桜井淳第4巻-市民的危機管理入門-』を参照)。私が、それらの組織から、技術論や安全論に限れば、常に、一定の距離を置くようにしてきたため、どうでもよいことを理由に、いんねんをつけられたということのようです。彼等の心の中には、常に、原子力安全問題で脚光を浴びている桜井所長に対し、大きな"妬み"があったそうです。彼等は、教養がなく、心が貧しいどころか、卑しいのです。


桜井所長は、最近、偶然、原子力産業界の定年退職者で構成される組織のHPを閲覧したそうです。かつて日本を代表する重工業を中心とした原子力産業の技術幹部達が、世の中の出版物を俎上に上げ、どこが間違っている等の検討を行い、出版社やテレビ局に抗議文を送りつけたり、産業界寄りの業界誌や月刊誌に記事を投稿しているそうです。最近では、講談社から六ヶ所原子力についての著書を出版した音楽家の坂本龍一氏やNHKで著書の内容が紹介された当時早稲田大学教授(宇宙物理学)の池内了氏に対し、間違い箇所の指摘をしています。読めば、確かに間違いがあり、表現法には、もっと、工夫が必要かもしれませんが、桜井所長は、その組織のそのような行為に強い違和感を持っているそうです。


なぜかと言うと、彼等の所属組織は、過去に、それらの著書の誤り以上の大きな誤りを犯してきたからです。たとえば、(1)未熟な技術で原子炉燃料を製造して燃料破損を発生させ、研究機関に大きな信用失落と損害を与えたこと、(2)未熟な技術で原子力船「むつ」の欠陥設計を行い、大不祥事を発生させ、研究機関に大きな信用失落と損害と長期の開発停止の原因を作ったこと、(3)未熟な技術で高速増殖炉原型炉「もんじゅ」の設計を行い、大不祥事を発生させ、研究機関に大きな信用失落と損害と長期の開発停止の原因を作ったこと、(4)長期にわたり、原発安全審査用計算のコンピュータ入力を原子炉メーカーが作成し、審査側の計算を申請者側に都合が良いように操作していること、(5)耐震不正等、枚挙に暇がないそうです。それらに比べたら、坂本氏や池内氏の誤りなど、100万分の1の罪にも達せず、批判にも値しないそうです。彼等は、たとえ、『日本原子力学会誌』に誤りがあっても、指摘したことがないそうです。


それらの組織は、未熟な技術でインチキ商売(損害保証をするどころか、さらなる補修業務で莫大な利益を得ていることから考えれば、明らかな詐欺行為であって、米国ならばPL法が適用され、訴訟問題になっていた)をしてきたのですから、他人様の間違いを指摘する行為は、世の中で言うところの"目くそが鼻くそを笑う"部類の次元の低い話のようです。人間は、皆、自身の罪や誤りを棚に上げ、他人様の粗さがしをするものです。桜井所長は、そのHPを見て、議論の下品さに、いまの原子力産業の実態が重なり、気持ちが悪くなったと言っていました。悪党は悪党らしく沈黙すべきだと言うのです。それらの人達の行為は"盗人たけだけしい"。彼等は、在職中に詐欺を行い、退職後も、詐欺を行っているに等しいそうです。

2008-05-12 12:23:39 stanford2008の投稿

桜井淳所長が指摘した原子力発電所の確率論的安全評価法の不十分な取り扱い

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桜井淳所長に拠ると、原子力発電所の安全性評価には、システムの確率論的安全評価法(PSA)が適用されているそうです。日本の原子力開発は、米国で開発された手法を換骨奪胎し、手法の改善に努めることを常道としてきたそうですが、原子力発電所の確率論的安全評価法には、まだ、十分に検討されていない問題、つまり、十分に解明されていない問題が残されているそうです。これまで、原子力発電所の内部事象の詳細な検討は、なされてきたそうですが、地震等の外部事象の検討が不十分と言うことです。米国の代表的なPWRとBWRを対象に、確率論的安全評価の結果をまとめた米原子力規制委員会研究報告書NUREG-1150には、地震による炉心損傷確率は、記載されているそうですが、想定が不十分で、これからきちんとやっていかないとダメだそうです。特に、新潟県中越地震での柏崎刈羽原子力発電所が被った耐震がらみの問題のように、日本は、米国よりもはるかにきびしい問題を抱えているため、地震を中心とした外部事象の検討には、力を入れなければならないそうです。
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