硫黄入り商品を使った硫化水素自殺の多発を受け、全国組織「日本チェーンドラッグストア協会」(本部・横浜市港北区)は同種商品の販売自粛を決め、加盟約190社に通知した。事態が沈静化するまでの自粛を呼び掛けている。
協会によると、9日の理事会で決定し、同日付の文書を電子メールで加盟社へ送った。自粛対象は主に硫黄成分を含む入浴剤などで、売り場からの撤去を要請。客から強く求められた場合、「購入理由を尋ねる」などの方法で安全性確保に努めるよう求めている。
また、硫黄入り商品と共に用いられる酸性洗剤についても、大量購入者に対しては「販売自粛も含めた対応」を求めた。協会は「根本的な解決にはならないかもしれないが、自殺を少しでも食い止めるために何ができるか考え、企業としての社会的責任を果たしたい」とコメントしている。【鈴木一生】
毎日新聞 2008年5月11日 東京朝刊