サイエンス

　日本人の環境意識や行動は、温室効果ガスの主要排出１４カ国中、１１位とする調査結果を米地理学協会（本部・ワシントン）が７日、発表した。１位はインドとブラジルで、最下位は米国。日本は輸入食材や外食の利用が多く、灯油を暖房に使うなど、特に食・住生活の面で、環境への悪影響が大きいライフスタイルだという。

　省エネ家電の利用や車の所有状況など日常生活の数十項目について、同協会が今年１～２月、各国１０００人ずつインターネットで調査。環境と調和した生活ほど高得点になる同協会の指標「グリーンデックス」（１００点満点）で評価した。

　その結果、インドは肉の消費量が少なく、ブラジルは住居に個室が少なく暖房をほとんど使わないため、食品、住宅部門でそれぞれ首位を占め、総合評価でも１位となった。

　一方、日本は外食や加工食品の利用が最も多く、食品部門は最下位。断熱効果を高める住宅改修や省エネ型の家電導入率も最低で、住宅部門も１３位だった。

　また、ハイブリッド車の購入意欲が低く、マイカーの１人乗り増加などから交通部門で６位。修理より新しい物に買い替える傾向が強いことから消費財部門も５位。環境団体への寄付や活動への参加など、意識の面でも１４カ国中最低だった。同協会は「自分が生きている間に温暖化で生活が悪化する、と思う日本人が回答者の３割と少ないためではないか」とみている。

　同協会によると、対象１４カ国で世界の人口の５５％、エネルギー消費量の７５％を占める。【山田大輔】