ぜんそく患者に朗報／携帯使った日本初の遠隔医療が実用化目前

　携帯電話を使った日本初のぜんそく遠隔医療システムの実用化が秒読み段階に入った。横浜市立みなと赤十字病院（同市中区新山下）の医師らが開発した。患者が呼吸データを携帯メールで送信すれば、主治医からアドバイスが返信される仕組み。リアルタイムな対応により、発作や死亡のリスクを抑える効果が期待できるという。課題は患者の費用負担と医師の態勢整備だ。

　患者は一日数回、呼吸機能の状態を測る「ピークフローメーター」や「一秒量」のデータを携帯メールで送信。異常な数値の場合には警報が鳴り、主治医から「受診して」「発作止めの予備薬を飲んで」など具体的な指示が返信される。

　開発の中心メンバーで同病院アレルギーセンター長の中村陽一医師（52）は「仕事や学業に忙しくて頻繁に通院できない重症患者には便利だと思う」と話す。

　二〇〇五年度から携帯電話事業者と開発を始め、〇六年九月から患者七人を対象に検証。同年十月の日本遠隔医療学会で、このシステムで症状が好転した三例を報告した。

　厚生労働省の統計によると、〇六年のぜんそくによる死亡者数は全国で二千七百七十八人。中村医師は「重度の発作を患者が軽度と判断し治療が遅れるケースが結構ある。的確なタイミングで指示を出せば、患者を救うことができる」という。患者にとっては、呼吸データなどを毎日記入する「ぜんそく日誌」の手間からも解放される。

　課題の一つは費用負担だ。保険診療として認められた場合でも月約六千円の費用が患者に発生する。またリアルタイムの返信を支える体制整備も不可欠だ。アレルギー専門の診療科がある同病院には三千人以上（〇六年度）のぜんそく患者が通院しており、数人の担当医師で二十四時間対応するのは不可能という。

　中村医師は「現状ではすべてに医師が対応するのは難しいので、症状に応じて看護師でも対応できるようにしていきたい。自己負担が増えるなどの課題もあるが、患者の選択肢を増やすために本年度中に実用化したい」と意気込んでいる。