手術や麻酔、投薬などの医療行為が影響したと疑われる「医療関連死」をテーマにしたシンポジウム(東京保険医協会など主催)が5月24日午後4時から、東京都新宿区の新宿NSビルで開かれる。
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医療事故などによって患者が死亡すると、医師法第21条に基づいて異状死として警察への届け出が義務付けられ、刑事事件として扱われる。
しかし、医療事故の多くは必ずしも個人の責任によるものではなく、検視制度と司法解剖にも限界があることから、「現状では真の死因究明を行えていない」との医療機関からの指摘がある。こうした声を受け、厚生労働省が現在、第三者機関の創設を検討しており、公正中立な機関の在り方を検討するため、同協会などがシンポジウムを企画した。
シンポジウムでは、東京大医科学研究所客員准教授の上昌広氏、「知ろう!小児医療 守ろう!子供達の会」代表の阿真京子氏、鶴巻温泉病院(神奈川県秦野市)医師の澤田石順氏、弁護士の井上清成氏がパネリストを務め、第三者機関に何が必要かなどについて話し合う。
定員100人(参加無料)。希望者は、「医療関連死シンポジウム参加」としたうえで、参加者氏名(代表者)、参加人数、連絡先を明記し、同協会03(5339)3449へファクスする。問い合わせは、同協会政策調査部03(5339)3601へ。
更新:2008/04/28 09:47 キャリアブレイン
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08/01/25配信
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医師の山田規畝子さんは、脳卒中に伴う高次脳機能障害により外科医としての道を絶たれました。しかし医師として[自分にしかできない仕事]も見えてきたようです。