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ガソリン5月になったら160円超に

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 ガソリンが再びバカ高値に戻ってしまう。

 揮発油(ガソリン)税の暫定税率が5月1日にも復活する見通しとなったことで、ガソリン価格は5月から大幅に上昇、店頭価格が1987年の統計開始以来の最高値である155.5円(全国平均)を更新するのが確実な情勢となったのだ。

 そこへもってきて、原油価格が連日史上最高値を更新するなど騰勢を強めているから、160円を超える可能性も高い。GWに向け、「安値」に慣れ始めたドライバーの懐をガソリン価格の高騰が直撃する。

 石油情報センターが23日発表した価格動向調査によると、21日現在のレギュラーガソリンの店頭価格は、全国平均で前週と同額の130.6円。暫定税率失効に伴う下落幅は22.3円に達した。

 それが、5月に入ると状況は再び一変する。暫定税率が復活すると、ガソリン税は現状より1リットル当たり25.1円高くなる。これに暫定税率分の消費税1.3円程度が上乗せされることになり、税金の上昇分は26.4円に上る。

 一方、原油市場の国際指標である米国産標準油種WTIの先物価格は22日、1バレル=120ドル目前まで上昇した。これを受け、新日本石油など石油元売り各社が5月1日出荷分のガソリン卸値について、税金を除く部分だけで3円以上引き上げるのは確実。この結果、5月の卸値は「理論的には(暫定税率復活分も加え)30円程度上がることもあり得る」(渡文明石油連盟会長)状況だ。21日現在の価格に単純に上乗せすれば160円を突破する計算となる。

 ただ5月1日に暫定税率が復活しても、激しい価格競争を展開する給油所が、5月の連休まで店頭価格を据え置くことも予想される。

 とはいえ、「給油所の経営は危機的な状況」(石油業界首脳)とされる中、30円近いコストを給油所が負担するのは不可能。遅くとも連休後には、ガソリン価格が急騰するのは不可避。ドライバーの怒りが爆発するのは間違いない。

【2008年4月24日掲載】



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