ガソリン５月になったら１６０円超に

　ガソリンが再びバカ高値に戻ってしまう。

　揮発油（ガソリン）税の暫定税率が５月１日にも復活する見通しとなったことで、ガソリン価格は５月から大幅に上昇、店頭価格が１９８７年の統計開始以来の最高値である１５５．５円（全国平均）を更新するのが確実な情勢となったのだ。

　そこへもってきて、原油価格が連日史上最高値を更新するなど騰勢を強めているから、１６０円を超える可能性も高い。ＧＷに向け、「安値」に慣れ始めたドライバーの懐をガソリン価格の高騰が直撃する。

　石油情報センターが２３日発表した価格動向調査によると、２１日現在のレギュラーガソリンの店頭価格は、全国平均で前週と同額の１３０．６円。暫定税率失効に伴う下落幅は２２．３円に達した。

　それが、５月に入ると状況は再び一変する。暫定税率が復活すると、ガソリン税は現状より１リットル当たり２５．１円高くなる。これに暫定税率分の消費税１．３円程度が上乗せされることになり、税金の上昇分は２６．４円に上る。

　一方、原油市場の国際指標である米国産標準油種ＷＴＩの先物価格は２２日、１バレル＝１２０ドル目前まで上昇した。これを受け、新日本石油など石油元売り各社が５月１日出荷分のガソリン卸値について、税金を除く部分だけで３円以上引き上げるのは確実。この結果、５月の卸値は「理論的には（暫定税率復活分も加え）３０円程度上がることもあり得る」（渡文明石油連盟会長）状況だ。２１日現在の価格に単純に上乗せすれば１６０円を突破する計算となる。

　ただ５月１日に暫定税率が復活しても、激しい価格競争を展開する給油所が、５月の連休まで店頭価格を据え置くことも予想される。

　とはいえ、「給油所の経営は危機的な状況」（石油業界首脳）とされる中、３０円近いコストを給油所が負担するのは不可能。遅くとも連休後には、ガソリン価格が急騰するのは不可避。ドライバーの怒りが爆発するのは間違いない。

【2008年4月24日掲載】