1200万人が暮らす大都市・東京。今後30年の間に70％の確率で直下型の大地震が起きるとされている。東京都の想定は、マグニチュード7.3、最大震度6強。
その時、地震直後に各地で起きる火災が、最も大きな被害をもたらすと考えられている。1000カ所以上で同時に発生。密集した市街地で延焼が拡大し、最悪の場合、39万棟が全焼、1万ヘクタールが焼き尽くされる。死傷者は火災だけで2万人以上にのぼるとされている。しかし、被害は想定だけにとどまらず、さらに拡大するおそれがあることが最新の研究で分かってきた。林立する超高層ビル。柱に使われている高い強度のコンクリートが、実は熱に弱いことが明らかになった。「爆裂」と呼ばれる現象が起き、最悪の場合、倒壊につながるおそれがあるという。地下鉄や道路網でも、都市化が生んだ新たな危険が浮かび上がってきている。また、住民の避難や消防の活動も計画通りにはいかない可能性がある。住民は、同時多発火災によって避難ルートを次々と閉ざされていく。消防は、どの地域の消火を優先すべきか厳しい判断を迫られることになる。被害をくい止め、命を守るために何が必要なのか。都市を襲う地震火災の危険を検証する。