【ゆうゆうＬｉｆｅ】読者から　自治体は情報提供の徹底を

　栃木県那須塩原市　看護師　３７

　「地域で守る救急搬送」（４月１〜３日）を読みました。川崎市が市民の救急相談をしているとありました。私の両親は川崎市に住んで二十数年になりますが、この相談センターがあることを知りませんでした。

　昨年、私が帰省していたとき、父が心筋梗塞（こうそく）を起こしました。私はその疑いを感じましたが、相談センターがあることを知らず、大学病院や休日診療所にたずね、結局、自家用車で救急病院に運び、治療を受け、入院しました。

　治療を受けた病院も当初は「対応できるかどうかわからない」と、受け入れに消極的でしたが、それまでに連絡した診療所や相談センターでは「緊急性がある」といわれ、判断にばらつきを感じました。

　私自身が救急の現場にいる医療者であったため、最後は自分で判断し、治療を受けましたが、そうでない一般市民の場合、大事にいたった可能性もあります。

　救急搬送を減らすため、自治体は市民に自重を求めていますが、まず、医療機関や行政など受け入れる側の連携、市民への情報提供を徹底してもらいたいと思います。