日本てんかん協会県支部は20日、第20回総会を橿原市内で開き、新年度の事業計画を決めた。減少傾向の会員数を増やす活動や、専門医の講演会を開く。
総会では、てんかん患者が外出先で発作を起こした時、適切な救急搬送や治療ができるよう、氏名や掛かり付けの病院、常用薬を書いた患者カードを作る提案がされた。また同支部のメンバーらが中心になって設立したNPO法人地域活動支援センター「Com.きらめき」(大和郡山市)の活用について、役員から「患者の行き場がなく、家で孤立している。行きたい時に行ける開かれた場にしてほしい」と要望があった。
総会の後、今年1月から同協会に入会した県立五條病院の星田徹院長(脳神経外科)との交流会を開いた。星田院長はてんかんの治療を専門にしており、「学校の先生が、子どもが発作を起こした時にどうすれば良いか分からないでいる。協会として患者にかかわる人に積極的に働き掛けられないか」と提案した。同支部がてんかん患者の診察ができる医療機関の一覧表を見直す時に、星田院長がアドバイスをする考えで、役員らは「できれば遠くには行きたくないが、てんかんの専門医が減って、京都や大阪へ行かなくてはならない」と現状を訴えた。【高瀬浩平】
毎日新聞 2008年4月21日 地方版