サイエンス

　国立成育医療センター（東京都世田谷区）は２１日、０７年までの５年間で重い病気などにより死期が迫っていると判断した乳幼児ら３０人に対し、人工呼吸器を取り外すなどして、延命治療を中止していたと発表した。さらに別の５０人は積極的な治療を差し控えていたという。

　同センターは、０２年３月～０７年５月に小児集中治療室で死亡した全９９例を調査。うち８４例は回復の見込みがなく、心肺停止が予測された。このうち、計８０例について、家族と医療チームとの合意のうえで、延命治療中止や治療差し控えを決めたという。これらの対象になったのは０～２歳児が多かった。２５日から東京都内で開かれる日本小児科学会で発表する。

　厚生労働省が０７年５月に公表した終末期医療に関するガイドラインでは、患者本人の意思が確認できない場合は、家族が患者の意思を推定したり、医療・ケアチームが最善の治療方針を家族と話し合い、延命治療中止などの方針を決定するとしている。【大場あい】