ストリップ劇場激減　４年間で３分の１

　全国の歓楽街などで営業するストリップ劇場が、過去四年間でほぼ三分の一まで激減していることが十七日、警察庁のまとめで分かった。

　二〇〇六年の改正風営法施行による届け出要件の厳格化が大きな要因とみられるが、業界関係者は「インターネット上で過激な画像が閲覧できたり、ほかの性風俗産業に流れたため」と指摘している。

　警察庁によると、〇七年の全国の店舗型性風俗特殊営業３号（ストリップ劇場など）の営業所数は前年比約６％減の百八十店。〇三年の五百九店のほぼ三分の一だ。

　〇六年五月施行の改正風営法では、都道府県公安委員会へ届けた後、公安委員会が発行する「届け出確認書」の掲示に加え、劇場の入るビルオーナーとの使用契約書や劇場経営者の住民票の添付などの提出が義務づけられた。

　新規だけでなく、既存の劇場も対象。事実上、廃業していたり、「名義貸し」で営業していた劇場は、更新できず、結果として失効が相次いだ。〇五年に四百三十九店あった「営業所」は、〇六年に百九十二店まで激減した。

　東京・浅草の「フランス座」などで、十六歳から舞台に立った浅草駒太夫さん（６７）は「過激な演出が求められるようになり、アダルトビデオの出身者がもてはやされた。物語性があり、少しずつ脱ぐスタイルは消え、伝統的なストリップを求めるお客さんまで離れていった」と話している。