ワクチン製造短縮へ新技術　新型インフルで厚労省

　大流行が懸念される新型インフルエンザ対策を検討する厚生労働省の専門家会議は１６日、ワクチンの製造期間を大幅に短縮する新技術の導入や、鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１型）から製造した備蓄ワクチンの流行前接種などについて大筋で了承した。

　この新技術は「細胞培養法」と呼ばれ、同省は鶏卵を使う従来の方法では約１年半かかるとされる全国民分のワクチン製造期間を、３分の１の約半年に短縮したい考え。

　新型インフルエンザに効果が期待できるワクチンは、実際に発生した新型ウイルスから作製する必要があるが、ワクチン製造に欠かせない鶏卵の確保には最長で半年を要する場合もあるなど、製造に時間がかかる。

　このため、短期間での製造が可能な細胞培養技術の研究に着手する。

　一方、「プレパンデミックワクチン」と呼ばれる備蓄ワクチンはこれとは別で、新型への変異が懸念されているＨ５Ｎ１型ウイルスから製造、政府が約２０００万人分を備蓄している。