NTTデータや富士通などITベンダー6社は2008年4月14日、非機能要件のガイドライン作りに取り組むと発表した。「非機能要件はユーザーには聞きなれない言葉かもしれないが、この非機能要件を詰めないことが開発の手戻りや運用での意図せぬダウンなどにつながる」と、NTTデータの重木昭信副社長は話す。
非機能要件とは、システムの機能を定義する「機能要件」以外のシステムの稼働に必要な要件を指す。6社は非機能要件を6つに大分類している。性能、可用性、セキュリティ、拡張、運用、移行である。現在、6分類は200項目に分解できるとしている。6社は今後1年半をかけて活動を展開する。
まずは、これまで各社ばらばらだった非機能要件の定義をそろえる。その後、ユーザーと分かりやすく合意できるように、「例えば松竹梅のようにメニュー化していく」（重木副社長）という。
6社が活動する業界団体の名称は「システム基盤の発注者要求を見える化する非機能要求グレード検討会（略称：非機能要求グレード検討会）」。グレードとはメニューのことだ。検討会はNTTデータと富士通が「1年ほど前から設立検討を開始し、昨年末に呼びかけを始めた」（同）。2社以外に、NEC、日立製作所、三菱電機インフォメーションシステムズ、OKIが参加する。
NTTデータ、富士通、NEC、日立、OKIはこの3月まで、ユーザーに分かりやすい外部設計を進めるためのガイドラインである「発注者ビューガイドライン」の策定メンバーでもあった。この活動が一段落したことで、非機能要件のメニュー化に進んだ。1年半後に具体的に出てくるメニューの姿はまだ明示されていないが、検討会のメンバーは「半年ごとに成果を公表できるようにしたい」と意気込む。