（週刊新潮 2006/07/13 146Ｐ）
「似非日本人」
帝京大学教授 高山正之
(略)米国と同じに豊かで教育の高い日本にもアジア、とくに朝鮮などから多くの人が流れ込んできた。
ただ彼らは米国でのようにグリーンカードで苦労することはない。
日本に留学すれば、週二十八時間のアルバイトが許されるが、それを無視してフルタイムで働いてもだれも文句は言わない。
卒業すれば、希望者のほば半数が就職でき、そのまま居つくこともできる。
日本人学生の就職率が七割前後だというのに。
さらに市民権、つまり帰化するのに試験もない。日の丸を振って日本に忠誠を誓う儀式もない。
民団幹部は「米国で市民権を得たら親族中でお祝いする。それが日本だと、まあそれもいいかくらいの受け止め方」だと。
感謝の気持ちもなしに帰化した彼らは、芸能界やマスコミなどで多く活動している。
あるときのＮＨＫ紅白歌合戦では北島三郎ら五人を除いてすべて外国系だったという話もある。
ハリウッドでのユダヤ系の活躍にも近いが、米国とは違って日本ではその出自をなぜか隠したがる。
日本人はそれを気にしないが、ただそれが犯罪となると話は変わってくる。
帰化韓国人の織原城二がルーシーさんを殺害した事件で、ＮＹタイムズが「日本人は白人女性に変態的な欲望をもつ」と濡れ衣を着せてきたときもそうだ。
もっと問題なのは同紙東京特派員Ｎ・オオニシのようにマスコミ界にも帰化人がいて、日本人の名を使って日本を非難する。
こんな賢（さか）しい輩を排除するには米国と同じにその出自を明らかにし、発言させるべきではないか。
筑紫哲也氏もこの問題を多事争論でじっくり扱ってみたらどうだろう。
大西哲光（ウィキペディア）
Ｎ・オオニシ(大西哲光)氏の帰化人説は確定？。
スパイ防止法と一緒に、“反日帰化人”の国籍を元に戻せる法律もつくって欲しいですね。
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「反日」の超克 中国、韓国、北朝鮮とどう対峙するか 西村 幸祐 by G-Tools |
高山正之さんのこのコラムは、毎回楽しみに
見てますよ。
と言うか、これが無けりゃ並の雑誌だ＞週刊新潮
是非後半の抜粋部分だけじゃなく、全文を読んで頂きたい。
日本社会における「在日朝鮮人」と言う輩が、いかに恵まれ、
かつ甘やかされているかがよく判ると思いますよ。
NYタイムズの実態に関して、
週刊誌で大々的に特集してみては？？
タブーへ挑戦しよう！！
大々的に特集して欲しい。
(´･ω･) 間違いなく皮肉ですよね、これ・・・ｗ
今回は、最後の筑紫哲也吹いたｗ
＞さらに市民権、つまり帰化するのに試験もない。日の丸を振って日本に忠誠を誓う儀式もない。
せめて
「ありがとう」
「ごめんなさい」
「いただきます」
をちゃんと言える人を日本人にしてほしい。
ttp://ranobe.com/up/src/up122076.jpg
ワザといっているんでしょうね、限り無く反日の筑紫さんに「帰化したマスコミ人の日本攻撃」なんて、筑紫タソが何を言っても御笑いですもん。
オーニシなんてのが居るから、帰化した人達の信用までガタ落ちになるんですね、こう言う人には、苗字変更要求を皆でして見たらドウでしょう、少なくとも出自は皆に明らかになりますから、彼の目論む「日本人成り済まし効果」は解消します。
新宗教団体創価学会に迷妄折伏で入信させられる理由は貧・病・人間関係の争いと言われているが、そんな大変さから逃れて一つの価値観を集団で求め合い信ずる事により楽になろうとするのも結構だが。
例え入信を拒否したからと言って創価学会の権力を悪用し「あの野郎。きにくわない」と、練馬区地域ぐるみで妄想・迷妄のデマ・誹謗中傷を犬・猫・狸畜生のように垂れ流し、個人の社会的地位、生活の糧である職場等に嫌がらせし働く場を剥ぎ取り奪い、生活を困窮させ「常勝、勝利､勝利」「アノヤロウ、ざぁまあみろ地獄に落としてやった」とこれが、練馬区迷妄創価学会員のやり口とは情けない、迷妄反日宗教団体員たちだ。
また、無宗教・無宗派者・無政党者に対し､己は深い信仰心や宗教的知識をもたず、ただ自分より力のある練馬区地域有力者の下に付くだけで(金魚の糞如く)、人間性の欠片も無く漠然と宗教用語を並べ立て、宗教研鑚の意味も知らぬ者が、一方的に理由も聞かずに、説得力性も無い者が入信を拒否した者をただ「北朝鮮宗教に逆らう憎い野郎」とデマで悪意に陥れるとは、これが本当のチャンチャラ可笑しいという。
また、中・韓・北在日帰化人の寄せ集め連中(組織)が、我が国を北朝鮮池田教で国教化・国立戒壇し、日本国を傾国させ乗っ取り目論むとは、これこそ、「宇宙規模能無しの、チャンチャラ可笑しい」というものだ！！。
人権擁護法案・創価学会擁護法案が、今秋の臨時国会に提出される恐れがあります。日本国民であるならば曖昧な、人権擁護法案に断固反対するべきです。
悪法案、人権擁護法案・創価学会擁護法案には「国籍条項を明記」させましよう。