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看護職が「辞めない」病院を公開

勤務時間帯を選べるなど柔軟な働き方を採り入れることが、看護職の確保や定着に欠かせないとして、日本看護協会（日看協）は多様な勤務形態を先進的に導入している全国22病院の事例をホームページで公開している。看護管理者が参考にできる勤務表（シフト表）などを掲載しており、日看協は「看護職が働きやすい職場づくりのために活用してほしい」と話している。

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　看護職の離職率に関する日看協の調査では、常勤12.4％、新卒9.2％となっており、多くの保健・医療・福祉施設が看護職の確保と定着について「難しい」と訴えている。一方、効果がある対策としては「夜勤専従やパートタイマー、短時間勤務の導入などによる多様な勤務形態」が多く挙げられていることから、看護職のワーク・ライフ・バランスに配慮した勤務形態を既に採り入れている22病院に聞き取り調査し、その実態をホームページ（HP）で公開することにした。

　具体的には、近畿などの病院が週30時間勤務すれば正社員とする「30時間正社員制度」を導入。関東などの病院は、日勤（午前8時半−午後5時10分）や早出1（午前7時−午後3時40分）、早出2（午前8時−午後4時40分）など15種類の勤務時間帯を設定し、看護職が希望に応じて選べるようにしている。
　また、北海道と東北の病院は、バックアップナース（育児支援担当）を配置し、子どもの急病時に気兼ねなく早退できる仕組みをつくっている。さらに、常勤から非常勤、休職から復職など、勤務形態を随時変更できる制度を導入した九州・沖縄などの病院は、子どもの夏休み期間に合わせて看護職が40日間の有給休暇を取得できるなどの配慮もしている。

　HPでは、こうした多様な勤務形態を詳細に紹介。22病院が実際に使用している看護職の勤務表のほか、福利厚生と休暇、育児・介護支援などの制度についても公開している。

　22病院の先進事例について、日看協では「病院が看護職の確保や定着を経営目標として明確に掲げ、組織的に取り組んでいる。また、看護スタッフ全員が看護職の確保対策に加わることで、現場が一体になって組織を良くしていこうとする特徴がある」などと指摘している。

更新：2008/04/07 16:56     キャリアブレイン

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