世界の石炭消費量が急増　原油高で割安感

　世界の石炭消費量が、原油高による割安感から急激に増加している。新興市場国や途上国での伸びが目立つ。石油とともに二酸化炭素（ＣＯ２）などの温室効果ガスの排出量が多いため、地球温暖化防止の国際的な取り組みを妨げる恐れもある。

　世界の石炭消費量は１９９０年代後半、アジア通貨危機の余波で暴落した原油に価格競争面で劣り、消費が鈍った。ところが、２０００年半ばごろから原油や天然ガスなどより価格が比較的安定している点が見直され、０６年までの６年間に計約３１％増大した。

　英石油大手ＢＰによると、原油が上昇基調となった０３年は前年比８・０％急増。

　その後も原油高と歩調を合わせるように伸び、０６年には前年比４・５％増の約３１億石油換算トン（石炭の発熱量を石油で示した量）に達した。

　０６年の国別内訳は、世界全体の約４割を消費する中国が８・７％増、１割弱を消費するインドも７・１％増えた。半面、約２割を消費する米国は１・２％減、日本も１・８％減少した。

　米エネルギー省は、３０年時点の世界石炭消費量は０４年に比べ７４％も膨張すると予測。経済成長の著しい中国やインドだけでなく、インドネシアやベトナムなどで急増が見込まれる。

　石炭燃焼時の温室効果ガス排出を抑える手法が研究されているものの、技術普及に時間がかかるとみられる。英環境保護団体Ｅ３Ｇは「各国政府はもっと温暖化防止に向けた投資や規制に乗り出すべきだ」と批判する。