 
新薬と主成分が同じで安価な後発（ジェネリック）医薬品の抗がん剤を治療に使う病院が、広島県内で15％にとどまることが３日、県医師会の調査で分かった。新薬の特許期限が切れた後に作る後発品は、臨床試験を省略できるなど開発コストが低いのが特徴だが、医療現場が信頼性の判断を戸惑っている実態が明らかになった。
１月末、県内の100床以上の病院146施設に調査票を送り、92施設（63％）が答えた。後発品について「使用している」と回答したのは15.2％に当たる14施設。これに対し「不採用」は67施設（72.8％）とほぼ４分の３を占めた。
使用への考え方の問い（複数回答）では、「安い医療費のために検討すべきだ」が49施設（53.3％）と最多を占めた。一方で「知見が乏しく時期尚早」（28.3％）を含め、抗がん剤に顕著な副作用への懸念や、効果を疑問視する意見が一定にあった。
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