現代経済研究院は30日、韓国の金融機関は不動産関連融資が貸出残高に占める割合が高く、米サブプライム住宅ローンのように不動産に端を発する金融危機を招く可能性が高まっているとの研究結果を明らかにした。

　同院がまとめた「韓国版サブプライム不良債権化の可能性はないのか」と題した報告書で、担保付き住宅ローン、不動産・建設関連の中小企業向け融資が2001年以降に大きく増え、貸出残高全体に占める比率が47％に達したと指摘した。その上で、不動産関連融資の比率は1990年代の日本の不動産バブル崩壊直前（23‐26％）の2倍に達し、韓国の不動産市場がハードランディングした場合、延滞率の上昇、担保価値の低下などで不良債権化する可能性が高まっていると分析した。

　担当した朴徳培（パク・ドクベ）研究委員は「韓国の金融機関の行き過ぎた担保付き融資は、米サブプライム問題、日本の不動産バブル崩壊と同様の状況を招く恐れがある環境だ」と述べた。

　報告書は、危機を回避するため、金融機関が不動産、建設業以外の新規分野で担保付き融資ではなく、信用に基づく無担保融資に比重を移すとともに、建設業界も海外市場開拓で国内での事業リスクを軽減すべきだと提言した。

クム・ウォンソプ記者