中国から飛来した汚染物資の影響で、日本の海岸沿いの地方のコメ収穫量が内陸に比べておよそ10%減少したとの研究結果が報告された。読売新聞が21日付で報じた。

　国境を越えて中国から飛来する汚染された大気の問題が、食糧生産にも影響を及ぼしていることが立証されたのは今回初めてだという。

　同紙によると、日本最大の環境食糧問題研究機関である農業環境技術研究所は、東海（日本海）沿岸の水田とそこから10キロほど内陸に入った水田の収穫量について、1980年から2005年まで追跡して比較した。

　比較調査はそれぞれ同じ品種を同じ肥料を使って育てた農地で行われた。新潟県、大分県など日本の東海（日本海）沿岸地方は、「光化学オキシダント」の濃度が急激に高まり、昨年久しぶりに光化学スモッグが発令された地方だ。光化学スモッグとは夏の期間に大気中の窒素酸化物と炭化水素が紫外線の影響で光化学反応を起こして生じる汚染物質のことで、主成分となるオゾンが植物の光合成を妨げ成長を遅らせるという。

　海岸沿いの農地における1平方メートル当たりのコメ収穫量は、1980年から96年は平均588グラムだったが、1996年から2005年の間には平均560グラムに落ち込んだ。一方内陸の農地は577グラムから609グラムへと増加した。1980年から96年までは沿岸農地の収穫量は内陸を上回っていた。しかし1990年代の中ごろから逆に内陸の水田の収穫量の方が上回りはじめ、2000年以降はずっと内陸の水田での収穫量の方が上回っていたことが調査の結果明らかになった。

　2001年から05年までの5月から9月の大気中光化学オキシダントの平均濃度を比較すると、沿岸沿いは0.045PPMで内陸の0.031PPMよりも高かった。光化学オキシダントの濃度は沿岸と内陸の双方で上昇しつつあるが、沿岸での上昇速度が内陸の2倍に達していることが今回明らかになった。

東京＝鮮于鉦（ソンウ・ジョン）特派員