東京証券取引所によりますと、先週、東京・大阪・名古屋の３つの証券取引所で海外の投資家が株を売った金額は、買った金額を９２２６億円上回る売り越しとなりました。株の売却によって得た資金で先物商品を買った投資家も多かったものとみられますが、売り越しの額だけを見れば、東証が統計を取り始めて以来、過去２番目の大きさで、昭和６２年１０月の「ブラックマンデー」に次ぐ規模となります。日本の株式市場では先週、アメリカで雇用情勢が悪化したことなどをきっかけに株価は大きく下落し、日経平均株価は５４０円余り値下がりしており、海外投資家の動向が株価を左右していることをあらためて裏付けた形となっています。市場関係者は「サブプライムローン問題が表面化した去年の夏以降、日本の株式市場ではアメリカの市場や景気など海外の情勢が取り引きの材料となっており、海外投資家の影響はますます大きくなっている」と話しています。