王様を欲しがったカエル

　脳へのダメージは相変わらず深刻で、今日は普段だったら絶対しないようなミスまでやらかす。もう、大変。しかも、私が大阪まで撮影に行っている間に、政治関連の状況がますます逼迫していたりするんだから、たまったもんじゃないよ。

　余談になるが、大阪のＳＭマニアというのはオランダのサッカー選手みたいで、数は少ないけど質が高くて個性的だ。お隣の京都はマニアとの交流がほぼ皆無なために、覚えてるのは女性の顔だけ。４〜５人に一人が狐目の瓜実顔という日本最大のクローン帝国である（２番目は沖縄）。電車に乗っていると、必ず同じ顔の人間が降りたり乗ったりしてくるので、関東人は恐怖に苛まれる。遺伝子が濃すぎだろ。

　余談はこれまでにして、前回の続き。
　最初に検討するのが、
１）実在する児童が出演したポルノ
で、これは現行の児童ポルノ禁止法に抵触する代物だ。
で、議論の対象となるのは単純所持規制、つまり、児童ポルノを所持しているだけで、犯罪として扱うかどうかで、児童ポルノを禁止している国の大半では、単純所持も禁止されている。以下がそのニュース。

児童ポルノ：「単純所持」も禁止に　自民党小委で認識一致
　児童買春・児童ポルノ禁止法の改正を議論する自民党の小委員会（委員長・森山真弓元法相）は７日、党本部で初会合を開いた。１８歳未満を写したポルノ画像や写真を販売・提供目的でなく所有する「単純所持」について、同法で新たに禁止する必要性があるとの認識で一致した。

　小委では冒頭、森山委員長が「法案作成当初から単純所持も何とかしなければと思っていたが、その後のインターネットの普及で、いよいよ何とかしなければいけなくなった」とあいさつ。政府側出席者からは、０７年の内閣府世論調査で、国民の約９割が単純所持を規制すべきだと回答していることや、主要各国の取り組み状況が説明された。【磯崎由美】

毎日新聞　2008年3月7日　17時50分

　ぶっちゃけ、児童ポルノの単純所持禁止に関しては、去年から法制化は避けられない情勢だった。アメリカ大使館、及びにアメリカのＦＢＩからの要請が契機だったと言われているが、同時にエクパットを中心とする規制派のロビイング活動も継続されていたので、何が決定的な影響を与えたのかは藪の中だ。

　じゃあ、このまま単純所持が禁止になるのを黙って見守るのかと言えば、それは絶対にやってはいけない。何故なら、単純所持の禁止を端緒として、マンガやゲームなどの創作物としてのポルノ、及びに成人が出演している合法的なポルノに対する規制が厳しくなる、最悪の場合は発売禁止になる可能性があるからだ。

　マンガの規制に反対しているグループの一部は、「児童に見える」キャラクターが登場する創作物としてのポルノと、実在する児童が出演したポルノには相関関係がないと主張しているけれども、これは真っ赤な嘘で、漫画家にも読者にも実在する児童が出演しているポルノを所持している人間は多数存在する。だから、この中の１人、それも作り手側が逮捕されれば、規制派が喜び勇んで「やっぱり、オタクの中にも小児性愛者がいるじゃないか。実写の児童ポルノを規制するだけでは駄目だ。創作物としてのポルノも規制しなければ」と、次のステップに移行してくることは火を見るよりも明らかだ。

　現実問題として、規制派は倉田いち朗が運営するサイトから文言を引っ張ってきて、規制活動に利用している。倉田は児童ポルノを交換していたグループの構成員として逮捕された嫌疑が濃厚な兼業漫画家だ。

　一方の実写系ポルノに関して、事態はもっと単純だ。これも繰り返しになるが、未成年者が年齢確認のための書類を偽造してＡＶに出演した段階で、現行法でもモデルプロダクション、製作会社、流通会社は逮捕になる。これに加えて単純所持罪が加われば、ショップ、ユーザーも逮捕は免れない。まあ、ＡＶ業界は致命的なダメージを受けるだろう。

　じゃあ、何でこんなやばい法律を規制推進派が通したがっているのか？　というと、主要な理由は宗教的、もっと具体的な理由を挙げるのであればキリスト教的倫理観に基づいた要請だ。キリスト教というか、ユダヤ教から派生した宗教は、原則として「生殖目的以外の性行為を一切禁ずる」という世界的に見ても極めて特異な価値体系を有しているので、同性愛や自慰行為は悪とされるのだ。その中には、もちろん生殖不可能な年齢の子供に対する性衝動も含まれる。

　従って、マスターベーションは原則禁止となり、ポルノ産業そのものが敵視される。特に児童ポルノでマスターベーションするヤツは、二重の意味でアウト（生殖不可能な年齢の児童を性的な対象にするタイプの小児性愛者に限るけど）になるから、キリスト教が支配的な社会では単純所持禁止が社会的な同意をとりやすい。その証拠に、Ｇ８加盟国で単純所持を未だに禁止していないのは、日本とロシアだけ。日本は戦国末期から江戸初期にかけて徹底的なキリスト教弾圧をやっているし、ロシアはソビエト時代にロシア正教に対する大弾圧を実行した。これが原因で、両国共に反キリスト教的な価値観が浸透しているので、単純所持＝悪になりづらいという社会的背景があるためだ。

　そこで、キリスト教的（正確には一神教的）な倫理観を日本に浸透させるためには、表向きは別の理由を掲げてポルノを禁止に追い込る必要に迫られるので、「児童の人権」というお題目が掲げられることになる。しかし、攻撃の対象とされている小児性愛者の方も、滅多にマスターベーションについては言及しないから、悪い意味で上手く規制推進派と噛み合っちゃう。つまり、大多数の小児性愛者は児童ポルノを見てマスターベーションしている「だけ」なんだけど、これを明言しないから、子供にイタズラする目的で児童ポルノ収集して研究してるだろうって疑われるってこと。

　更に厄介なのは、ポルノによるマスターベーションをガス抜き論として主張する人間がいて、「本物の児童の代わりに、児童ポルノやエロマンガ見てマスターベーションしてるんじゃい」とポルノの効用性を訴えたりするから、小児性愛者全体が犯罪者予備軍として扱われる羽目になる。こんな主張が世間に通用するはずがないのに、自分たちで自分たちのイメージを悪くしてどうするんだろうって感じ。ガス抜き論が統計学的に正しければ、児童にイタズラした犯人の家から、児童ポルノやエロマンガが見つかるのはどうしてなのか、ちゃんと理論的に説明しておくれ。

　実はこの文章を執筆している段階で、現実の推移が私の予想を超えて急速に進展した結果、以下のような署名活動が行われることが決定した。

日本ユニセフ協会は11日、「なくそう！子どもポルノ」キャンペーンを開始した。特設サイトで署名を募り、政府や通信事業者、関連団体などに提出し、子どもポルノ根絶に向けた法改正や具体的な取り組みを求める。

　特設サイトにある「子どもポルノ問題に関する緊急要望書」では、「児童買春・児童ポルノ等禁止法」の成立以降も問題解決に向けた兆しが見られないこと受け、子どもポルノの単純所持を処罰対象にすることや、児童の性的な姿態や虐待などを描写したアニメ、マンガ、ゲームを違法化することなどを訴えている。

　特設サイトでは、今回の要望書に賛同するWeb署名を受け付けるほか、用紙をダウンロードすることも可能。キャンペーン終了日は未定だが、11月にブラジルで開催される「第3回 子どもの商業的性的搾取に反対する世界会議」に向けたものだという。11日には、衆議院第2議員会館にて、今回のキャンペーンに関する記者発表会が行なわれ、日本ユニセフ協会大使のアグネス・チャン氏らが署名を呼び掛けた。

　アグネス・チャン氏は、大使に任命された1998年から世界の児童買春・ポルノ問題に取り組んでいるという。「児童ポルノは人権侵害。製造や所持がいけないことを声を大にして訴えるべき。これは国際問題なので、1つの国の法律が不十分では意味がない。法律は第一歩に過ぎないが、まずは法律で規制することが重要」と訴えた。「児童買春・児童ポルノ等禁止法のときは、全国から4万人の署名を得た。今回も多くの署名を集め、政府に立法化を求めたい」とした。

● 子どもポルノ作品実態把握のため秋葉原視察も

　日本ユニセフ協会の早水研専務理事は、今回のキャンペーンと要望書の趣旨を説明した。これまでの取り組みを振り返った上で、「供給側の規制はできたが、需要する側は野放しの状態。子どもポルノは児童虐待そのもの。製造過程での虐待だけでなく、インターネットに晒されることが虐待となる。一度、ネットにのればデータは消えず、人間の尊厳を一生涯にわたって侵害することにもなる」と述べた。

　伊藤啓二弁護士は、要望書の内容について説明した。「単純所持を違法化しないことは、所持してもいいことを容認しているのと同じ。それを禁止することで、需要を阻止するだけでなく、製造を防止できる可能性もある」とコメント。また、児童の性的な姿態や虐待などを描写したアニメ、マンガ、ゲームだけでなく、18歳以上が児童を演じるアダルトビデオなども「準児童ポルノ」として違法化することなどを訴えた。

　今回のキャンペーンには、ヤフーやマイクロソフトも賛同団体に入っている。これについてECPAT／ストップ子ども買春の会の宮本潤子共同代表は、「企業が協力していることは大きい。企業は、まず法律で規制してもらうことを求めている。それによって、しかるべき対応が行なえる」と話す。さらに、検察・裁判所をはじめとする法曹・司法関係者には、児童買春・児童ポルノ等禁止法事犯に対し、厳格に同法を適用し、刑を科すよう訴えた。

　このほか、記者会見には自民党の森山眞弓議員、公明党の丸山佳織議員、民主党の神本美恵子議員も出席し、政府の取り組みについて説明した。「単純所持については、違法化の方向で進んでいる」（森山議員）としたほか、アニメ、マンガ、ゲームについては、「秋葉原視察などを行ない実態を把握した上で、議論を深める必要がある」（丸山議員）との考えを示した。「ホットラインセンターの視察やゲームの資料も見た。とても酷いものばかり。この問題には超党派で取り組んでいきたい」（神本議員）。

現段階での、上記キャンペーン協賛団体は以下の通り。

※キリスト教系
（財）日本ユニセフ協会
ECPAT/ストップ子ども買春の会
（財）日本ＹＭＣＡ同盟
日本ＹＷＣＡ
国際ソロプチミストアメリカ日本東リジョン
（特活）PEACE暴力防止トレーニングセンター
（特活）ワールド・ビジョン・ジャパン
（財）日本キリスト教婦人矯風会

※フェミニズム系
アジアの女性と子どもネットワーク
（特活）国際子ども権利センター
エンパワメント・センター
女性会議
売買春問題ととりくむ会
あいちCAP（子どもへの暴力防止）
新日本婦人の会
（特活）CAPセンター・JAPAN
身近に起こる女性への暴力を考える会　

※企業
マイクロソフト株式会社
ヤフー株式会社

※分類不明
（特活）OurPlanet-TV
（社団）セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン
（特活）日本ガーディアン・エンジェルス
（財）日本フォスター・プラン協会　

という感じで、４〜５年前から児童ポルノ禁止法反対に関与していた人達であれば、おなじみの顔ぶれがそろった感じだ。ニューフェイスかなと思われるのは、マイクロソフトとヤフーの２社で、特にヤフーはブリーフケースを初めとする各サービスを、小児性愛者が児童ポルノを流通させる際に悪用したことに危機感を感じ、規制サイドに回った好例だろう。

　ぶっちゃけ、ヤフーが敵側に回ったのは児童ポルノを収集している小児性愛者の自業自得で、弁解の余地がまったくない。この辺は、規制反対派に紛れている小児性愛者は絶対に言わないし、ヤフー側で公式コメントを大々的に出すこともないだろうから、安易なヤフー批判はやぶ蛇になる可能性があるので、規制反対運動に参加した初心者は要注意。

　残りの団体は大きな枠にすると「女性の権利」を主要な目的の１つとして掲げており、そこから更に分割すると前述の宗教系と、左派フェミニズム系に大別できる。左派フェミニズム系は主に学術界、法曹界の関係者が中心になって構成されており、資金元は政府というか行政組織である場合が多い。本人が学者だったり、研究費の名目で資金が捻出されるってことですね。宗教の場合は寄付や献金が主体。

　宗教と左派という一見すると矛盾する２つのグループが呉越同舟で活動しているのは、先進国でさえもつい最近まで女性の権利を認めていなかったことと関係があり、女性が自分たちの権利を主張しようと思ったら、宗教活動に従事するか、左派系の団体に加わる必要性があったという歴史的な経緯がある。ただし、アメリカではヨーロッパのように封建制度としての聖職者階級が存在しなかったので、社会主義革命が起こる可能性がなかったため、フェミニズム運動と在家キリスト教信徒による宗教活動が混合しているケースが多く、一体どっちがどっちなんだという女性運動家が目立つ。

　その中でも突出していたのがキリスト教婦人矯風会で、「幸せな家庭生活を守るために、（家庭外での）飲酒、喫煙、売春」を廃絶する女性団体という、かなりヘンなポジションにいる。アメリカでは、１９１９年に成立した禁酒法に決定的な役割を果たしたことで悪名高い。この経緯については、以下のサイトで確認できるので、反対活動初心者の方は必ず読んでいただきたい。
　まあ、上記の文章を読めば説明不要だろうが、矯風会というのは幻聴が聞こえたり幻覚が見えたりする妙齢の女性が、それを「神からの啓示」と受け取って、現在でも連綿と活動を続けている団体なのですよ。

　で、日本における児童ポルノ禁止法の成立には、この矯風会がかなり深く関わっている。このブログでは何度も指摘していることだが、矯風会はエクパットという児童買春を撲滅するためのダミー団体を設立し、以前から関係の深かった日本ユニセフ協会、そして本家のユニセフとも連携を深めている。

　ただ、これも以前ブログで指摘したことだが、規制反対派の間では、どういうワケか日本ユニセフ協会と本家ユニセフが別団体であることを理由に、悪いのは日本ユニセフ協会で、本家ユニセフは中立的な立場、あるいは日本ユニセフ協会に騙されている立場のように読める解説を繰り返している人間がいる。たぶん、調べていないか英語が読めないのが原因で、このような曲解をしているのだろうが、表現規制問題に関しては本家ユニセフも真っ黒なので、やっぱり規制反対運動に参加したばかりの初心者の方は騙されないように注意していただきたい。というか、どうしてこの２団体が別個の組織であることを強調するのか、理解に苦しむとしか言いようがない。

　元々、エクパットという団体は、タイ・フィリピンなどをメインとする東南アジアの各国で、外国人旅行客が行っていた観光売春を阻止する目的で結成された、キリスト教徒を中心とする団体だったのだが、散々騒いだ後に実地調査をしたら、児童買春をしていた中心層は現地の男性だった（当たり前だ！）ので、団体の目的が「子供の政敵搾取阻止」に変わったといという経緯がある。ただ、今でも観光売春阻止の活動は継続していて、『コードプロジェクト』という名称で、本家ユニセフ、日本ユニセフ協会とがっちりタッグを組んでいる。

　この辺も、規制反対派の間ではまったく話題にならない（たぶん、規制反対派の大多数が海外旅行に興味がないことが原因だろう）けど、ここも押さえておかないと事情が見えてこないので注意が必要だ。要するに、エクパットが結成された理由は、海外に子供を買いに行っていた小児性愛者が、雑誌なんかでベラベラ自慢話をしたのがきっかけで、これも小児性愛者の自業自得だ。

　ただ、ヤフーの件でもそうであるように、海外買春ツアーの件も規制反対運動に参加している小児性愛者は滅多に口に出したりしないので、ここでも注意が必要。酷い小児性愛者になると、東南アジアで児童買春が起こった原因はフィリピンにアメリカ軍の基地があったから、という反米的な言説をまき散らして、自分たちの責任を回避しようとしているので、そういう言説には引っかからないようにして欲しい。

　繰り返しになるけど、児童買春の大多数は現地の男性によって引き起こされているけど、エクパットの当初の目的は海外買春ツアーの撲滅にあった。米軍基地問題が些末なことに過ぎないのは、日本の現状を考えれば明白だろう。児童買春問題は、米軍基地周辺に集中しているわけではない。

　同じような規制反対運動内部の小児性愛者がまき散らす嘘に、規制反対派が団結して行動すれば、平押しで規制推進派に勝てるというものがある。禁酒法は確かにこの方法で廃止になったけれども、児童ポルノ禁止法の方は今後も存続し続ける可能性が高い。理由は単純で、飲酒行為は大多数の成人が関与しているが、小児性愛はマイノリティだから。これは、児童の概念を１８歳未満に拡大しても同様で、年齢相応の性体験を積んだ３０代以上の男性は２０歳そこそこの女性に劣情を催すことはあっても、積極的に性的な関係を結びたいとは思わない。

　これは考えるまでもなく当たり前の話なんだけど、小児性愛者には何度説明しても理解できないようで、「健康な男性であれば１８歳未満の女性とセックスしたいと思うのは正常」だという意見はなかなか引っ込まない。いや、まだ２０代以下の男性ならそうかも知れないけど、３０超えたあたりから「ちょっと若いのはなぁ……」ってなりません？　ならない？　あ、そう。

　まあ、そんなこんなで、世間様とは少しというかかなりというかずれている規制反対派内部独自の価値観だが、児童ポルノによるえん罪はその代表的なものの１つだろう。これは、児童ポルノをメールで添付して相手に送りつける（もしくは児童ポルノのデータが入ったＤＶＤなりＣＤ−ＲＯＭなりをを室内に置かれる）と、これを受け取った人間は自動的に単純所持者になるので逮捕される可能性が発生するというもので、このシチュエーションだけを考えれば確かに事実。また、単純所持を禁止している各国でも、児童ポルノ、及びに児童虐待問題でえん罪が出ているのも事実。

　問題なのは、他の性犯罪でもえん罪事件が起こっているのも事実な点で、たとえば痴漢はえん罪事件が結構多い。ぶっちゃけ、電車で通勤、通学している人にとって、児童ポルノよりも痴漢の方がえん罪で引っかかる可能性が高いのに、痴漢を違法化するなとは言えないのと同じロジックで、単純所持を違法化するなとは言えないから、法案成立を阻止するストッピングパワーとしては弱い。というか、単純所持規制が実現した際の条件闘争ぐらいの意味しかないのが実情だろう。やらないよりはマシだろうけど。

　じゃあ、反対活動に希望が全然無いかといえば、そんなことはない。前述のように、日本ではキリスト教徒を徹底的に叩いた過去があるので、多くの日本人はキリスト教的倫理観、この場合はマスターベーションを禁止するという倫理観には染まっておらず、国民の大多数もキリスト教的な倫理観を受け入れるつもりが無い。

　しかも、こちらに好都合なことに、キリスト教的な倫理観、この場合は神→人間という上下関係は、一部の小児性愛者の考える大人→子供という性的な上下関係と酷似しているので、実はキリスト教徒の方が小児性愛になじみやすい。

　エクパットもこの例外ではなく、児童にポルノを見せるというイタズラまがいのことをしっかりやっている。『ECPAT/ストップ子ども買春の会』には、かつてSTOPユースαという未成年を中心とした下部組織があり、このメンバーの未成年者がＥＣＰＡＴの成人メンバー公認の元に公然の場でポルノを所持・鑑賞していた事実があるんだな、これが。

　具体的な日時は２００３年３月２９日。ストップユースα主催で行われた「世代別・男が語る！なぜ起こるのか？子ども買春・子どもポルノ」というイベントで、このイベントにパネリストとして登場したＡという高校生（当時）が、公然の場で成人のメンバーの許可を得て、ポルノを鑑賞していたのだ。

　今からちょうど５年も前の話だから、知らない人も忘れている人も沢山いるだろうけど、エクパットという団体がどれだけ狂っているか、この一事でお分かりいただけると思う。児童ポルノをさも危険物のように主張しながら、自分たちの意見に同意した子供達には閲覧させていたんだから、開いた口がふさがらない。

　また、こういう団体と警察、インターネットホットラインセンター、ユニセフ、日本ユニセフ協会、そして公明党がつるんで表現規制を推進しているという事実は、もう少し世間に広まった方がいい。特に行政機関である警察とエクパットとの癒着は問題だ。ポルノを未成年者に閲覧させるような組織と、本来であればそうした組織を取り締まるべき警察がくっついているのはどうなんでしょ？　この事実がマスコミに流れたらマズイのでは？