バスケ協　無期限資格停止　女子、予選通過でも　北京派遣見送り

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は１２日、東京都内で常務理事会を開き、内紛で２００７年度の人事が決まっていない日本バスケットボール協会に対し、無期限の資格停止と０７年度の国庫補助金分配金（約３９００万円）の全額返還を命じる処分を、１８日の理事会と評議員会に提案することを決めた。ＪＯＣは同協会への選手強化交付金（約１１００万円）の支給停止処分をすでに決めている。ＪＯＣは４日の加盟団体審査委員会で退会に値するとの見解を出していた。

　また、女子日本代表が６月の世界最終予選（スペイン）で五輪出場権を獲得した場合でも、同協会が正常化していない場合は五輪への派遣を見送る方針。遅塚研一ＪＯＣ専務理事は「ＪＯＣが認めなければ五輪へは派遣できない。（現状では）無理」と話した。

　同協会は２日の臨時評議員会で次期役員を決めたが、ＪＯＣはその人事案も認めなかった。

　また、オブザーバーのＪＯＣ関係者に開催を通知しないなど、指導や勧告を無視した役員選考手続きを重大なルール違反として問題視した。

　日本バスケットボール協会の内紛が、ついに選手にまで飛び火した。

　同協会が正常化しない場合、女子日本代表の北京五輪派遣を認めないと明言したＪＯＣの遅塚研一専務理事は「今のタイミングで『選手がかわいそう』などと腰が引けていると混乱を助長するだけ」と突き放した。

　アテネ五輪直前、複数のテコンドー団体による主導権争いでＪＯＣから加盟を認められなかった時は、特例で岡本依子を派遣した。

　遅塚専務理事は、「あの手はルールの趣旨から外れる。二度と使わない」と今回は適用しない考えを示す。

　五輪出場のためには同協会の正常化が絶対条件。問題は、協会総意で新会長を擁立することができるかどうかだ。

　２日の臨時評議員会では定足数ぎりぎりでの成立にもかかわらず、同協会の石川武会長代行は「満場一致で決まった人事。（ＪＯＣには）ひたすらお願いするしかない」と正面突破を図ろうとした。ＪＯＣ加盟団体審査委員長でもある市原則之総務委員長は「個人の強引な手法がワンマン体制となった」とあきれる。

　協会正常化のために選手を「人質」にとったようにも見えるが、選手そっちのけで１年近くも人事抗争に明け暮れた協会の姿勢の方が問題なのは言うまでもない。猛省が求められる。　

　　（堤誠人）