バイクにプロテクターを　警視庁、着用率向上目指す

　オートバイの死亡事故減少につなげようと、警視庁は今春から、事故時の衝撃を緩和する胸部プロテクターの着用率向上を目指し、さまざまな取り組みを始める。

　東京都はミニバイクを含む二輪車の保有台数が全国の約１割を占める「バイク王国」。交差点が多い交通事情も影響し、昨年都内で起きた事故死者のうち二輪車が約３１％に上る。二輪車の事故での死亡原因は頭部に次いで胸部の損傷が多く、プロテクターの必要性が指摘されていた。

　警視庁は３月から、主催するオートバイの実技教室でプロテクターの着用を義務化。４月からは技能試験や違反者講習でも義務付ける。教習所やバイク便会社にも働き掛けていくという。

　警視庁は２日、ライダー約１００人を集めた講習会を開催。スタントマンが事故を実演し、プロテクターの効果をアピールした。実際に昨年６月、江東区で大型オートバイがトンネルの壁に激突した事故で、胸部プロテクターを着けていた運転者の男性（２２）が足の骨折だけで奇跡的に一命を取り留めたケースもある。

　プロテクターには、ベストタイプやライダーが飛ばされた時にエアバッグが膨らむタイプなどがあり、価格は６０００〜４万円。１０年ほど前から市販されているが、都内で昨年実施した調査では着用率は４％にすぎない。

　警視庁の担当者は「『車にシートベルト、ＢＩＫＥにプロテクター』をうたい文句に、将来はシートベルトやヘルメット並みに着用率を上げたい」と話している。