新世代ＤＶＤをめぐり、東芝が自社規格「ＨＤ ＤＶＤ」の撤退を決めたことで、関連業界が統一規格となる「ブルーレイ・ディスク（ＢＤ）」へのシフトを強めている。支持が割れていた米映画大手６社もＢＤ支持で足並みをそろえた。ただし、小売りの現場では、顧客ニーズをにらんでＨＤ ＤＶＤ機器の販売を継続する動きもあり、“敗戦処理”の余波は続きそうだ。
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【フォト】ＨＤ ＤＶＤ ■対応にばらつき
消費者と対面する家電量販店各社は、ＨＤ ＤＶＤ機器の販売を中止するか継続するかで、対応にばらつきが出ている。また、自社販売分をＢＤ製品と交換することを決めたエディオンに追随する動きは今のところない。
ヤマダ電機やビックカメラは販売を継続。ケーズホールディングスも、「選択するのはお客さま。小売りとしては製品を見ていただき、しっかりと説明するだけ」と話し、販売継続の方針を崩していない。
ＨＤ ＤＶＤはハイビジョンの録画性能はＢＤと同じで、現行ＤＶＤ製品より高性能。東芝の撤退を受けて小売価格が低下して割安感が増したうえに、東芝が長期保証を約束しているため、「テレビ番組などの録画再生機と考えればＨＤ ＤＶＤは買いだ」との指摘もある。
実際、都内のある家電量販店では撤退報道以降、ＨＤ ＤＶＤの３機種が品切れになるなど人気を博している。
半面、ヨドバシカメラ、コジマなどは販売を中止した。顧客の誤解を招くおそれがあることなどが理由で、在庫については「東芝に引き取ってもらうかどうか、今後の話し合いで決まる」（ヨドバシ）という。
■米映画はＢＤ支持
コンテンツ（情報の内容）を提供する米映画会社は、東芝の撤退表明以降、雪崩を打ってＢＤへのコンテンツ供給を明らかにしている。
「ひとつの規格に移ることは喜ばしい」。２１日までにＢＤ対応を表明したパラマウント・ピクチャーズは、米メディアにこんな声明を出した。東芝撤退を方向づけたワーナー・ブラザースのほか、ユニバーサル・ピクチャーズなど大手６社のすべてがＢＤ支持に回った。
ただ、国内業界の動きは鈍い。国内での新世代ＤＶＤ機器販売がまだわずかとあって、そもそも新世代ＤＶＤでの作品発売が限られているからだ。「市場の伸びを見極めたい」が本音とみられ、松竹は「当面は一本化ということは考えていない」、東映も「すぐにＢＤを出す検討はしてない」という。
現行ＤＶＤよりも製造コストが高いことも、経営規模が小さい国内映画会社が二の足を踏む理由のようだ。
■ディスクは継続販売
ＨＤ ＤＶＤ、ＢＤ両規格対応のパソコンを販売している日本ヒューレット・パッカード（ＨＰ）は当面販売を継続するが、今春の新製品では「ＨＤ ＤＶＤ対応製品を発表しない可能性も十分ある」という。
記録ディスクを手がける三菱化学メディア（東京都港区）も当面はＨＤ ＤＶＤの販売を続けるが、東芝が販売した録画再生機は２万台で、ユーザー数が限られるため影響は限定的だ。今後の対応については東芝と協議をして決めるが、「顧客がいる限り応えていきたい」（広報担当）と継続販売に前向きだ。
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