潤沢な資金や巨大な事業規模を背景に、外国の企業が世界の主要都市で韓国料理事業を急速に拡大させている。

　日本企業のレインズインターナショナルは、焼き肉レストランチェーン「牛角」を日本国内で900店舗以上展開しているほか、米国などの4カ国で20店舗を出店し、海外事業を拡大している。同社は「日本式バーベキュー・レストラン」の看板を掲げ、カルビやビビンバ、キムチ、ナムル、クッパを日本のメニューとして販売している。そのためニューヨーク店の従業員ですら、これらのメニューを韓国料理ではなく、日本料理だと思っているという。外国企業による韓国料理の導入や商品化の結果、本来の名前まで失われつつあるのだ。

　韓国料理は油分が少なく、野菜が主体のものが多い。健康食ブームの波に乗って、各国で親しまれるだけの条件は整っている。ただし辛過ぎる味や、強烈なにおいにより敬遠されることも少なくない。また海外における韓国レストランの事業規模が、現地在住の韓国人や韓国人観光客くらいしか見込めない程度にとどまっているのも問題だ。

　韓国の外食産業がもたもたしている間に、「牛角」などの日本企業が現地人の好みに合わせ、清潔で洗練された雰囲気を備えた店舗やサービスで韓国料理を売り、成功を収めつつある。

　外食産業の発展は農水産物の輸出にも道を開き、国家イメージを向上させ得る「文化商品」だ。そのため各国は体系的な戦略を立て、自国の料理を世界に広めようとし烈な競争を繰り広げている。

　日本では官民合同の「食文化研究推進懇談会」が発足し、現在世界で6億人に達する日本料理の消費者数を、2010年までに12億人に拡大するため、さまざまなプロジェクトを推進している。またイタリア政府は、外国人専用の料理学校を設立し、世界中のイタリア料理店に対する認定制度を導入した。タイも1990年から「グローバル・タイ・レストラン」プロジェクトの名の下で、タイ料理の標準化、外国人シェフの教育、外食産業の海外進出援助といった事業を行っている。

　一方韓国政府は今年に入ってやっと、2011年までに780億ウォン（約89億円）を投資して韓国料理を海外に売り込むための事業を開始することになった。今や政府や企業が一つになって、韓国料理の世界進出に向け力を合わせるべきだ。そうしなければ韓国料理は世界の外食産業に根付くどころか、消え去ってしまうかも知れない。