【ゆうゆうＬｉｆｅ】医療　普及への処方箋　ジェネリック利用の環境整備（中）　 (3/3ページ)

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　日本薬剤師会の山本信夫副会長は「改正は薬の専門家である薬剤師の職能を生かせる」と評価する。一方で「なぜその薬を選択するのか、疑義照会に代わり、薬剤師が患者さんに説明することが前提」と、責任の大きさも強調する。

　薬剤師には、処方箋を書いた医師への情報提供、在庫の追加などの負担も加わる。このため、「改正に消極的な薬剤師もいる」と関係者は口をそろえる。

　だが、「ジェネリック普及の流れに乗れない薬剤師は不要になる。適応できなければ淘汰（とうた）されるしかない」と山本副会長は手厳しい。

　ジェネリック普及の流れを薬局の強みにしようという動きもある。

　福岡県内に３店舗を展開する瑠璃（るり）薬局は平成１８年、福岡市の西新店にジェネリック医薬品について、患者の相談を受ける「ジェネリックセンター」を設立した。国道沿いにある建物の壁はピンク。「ジェネリック」の大きな文字が目立つ。

　取りそろえるジェネリックは２５０品目。日本ジェネリック医薬品学会が「積極的な取り組み」を認定する「推奨マーク」の取得店舗でもある。

　同店は総合病院が隣接し、裏手には数十の個人病院と薬局がひしめく医薬の激戦地域。原口恵子社長は「場所柄、ジェネリックを利用したいという患者のニーズに即時に対応できることを強みにしたかった」と話す。

　今では、受けとる処方箋の３割以上が「変更可」に署名がある。店舗に面した国道を通る患者が同店に目をつけ、車で３０分以上かけて訪れることもあるという。

　「ジェネリックに対し、以前のような粗悪なイメージは今はない」という原口社長。「ようやく薬に患者さんの意思が反映できるようになった。それに薬剤師が応えられなければ、薬剤師としての意味がない。そういう思いが強いです」