使っている素材の産地と製造場所を明記して売り場に提示した、「トップバリュ」の冷凍ギョーザ売り場＝４日夕、東京都品川区のジャスコ品川シーサイド店

　中国製ギョーザによる中毒事件で、スーパーの店頭では冷凍食品全体の売り上げが落ち込む一方で、手作り用の素材が売れるなど消費行動の変化も起きている。各スーパーは産地を店頭で説明し安全性を強調するなどして、顧客の呼び戻しに懸命だ。

　関東中心に食品スーパーを展開する東急ストアは、先週末にかけて冷凍食品全体の売上高が前年同期比で３−４割落ち込んだ。ライフコーポレーションも近畿圏の店舗で、冷凍食品の売り上げが３割程度減少した。

　食品メーカーが回収する商品を店頭から撤去したため、品数が少なくなっているのも売り上げ減の理由だが、「食べたくないというのが顧客の本音では」（大手スーパー）との声も上がる。

　中毒事件を受け、イオンでは独自ブランド商品「トップバリュ」の冷凍ギョーザについて、使っている野菜や肉、小麦粉など２５種類の素材の産地と製造場所を明記して売り場に提示した。顧客の不安が高まる中、安心できる商品ということを訴えるためで、他の冷凍食品も製造場所を明記した紙を張り出した。(02/04 20:28)