ネットで移住ナビ　関連サイト続々登場

　宮崎ブームのなか、宮崎への移住を促そうという動きが加速している。県内の観光情報などのホームページ（ＨＰ）へのアクセス数が急増していることを受け、移住関連サイトが続々登場。医師不足解消につなげようと、医師に県内への就職を呼びかけるサイトが開設されたほか、２月からは移住希望者を対象にした住宅情報の提供もスタートした。（平塚学）

　観光コンベンション協会が運営する観光情報サイト「旬ナビ」では、東国原英夫知事の就任以来、アクセス数が約２１６万５千件と前年比１・５倍に増加。特に大手コンビニチェーンが、宮崎フェアを開始した昨年８月２１日は、アクセス数が１万７５２２件に上り、１日としては過去最高になった。

　県と県内１５市町村は昨年１２月、医師不足の解消に役立てるため、医療情報サイト「みやざきドクターナビ」を開設した。県外の医師を対象に、各市町村の病院などの医療機関情報を提供。将来、移住を希望する医師には、「地域医療応援団」と題したデータベースへの登録を呼びかけている。

　住宅関連の情報を紹介するサイト「みやざき住まいの安心情報バンク（ゆとりネット）」は、移住を希望する人を対象に、住まいのリフォームや耐震診断、融資の手続き方法など、幅広い情報を提供する。４月からは公営住宅の空き室状況も掲載するという。

　３月以降、住宅会社や不動産会社向けにサイト内のバナー広告を募集する予定で、将来的には民間が集めた住宅情報の掲載も検討している。
　県建築業協会や県住宅リフォーム協会など計１１０団体にもリンクし、詳細な情報が知りたい場合は、それぞれのＨＰに移動できるという。

　空前の宮崎ブームで、観光地から「移住地」としての魅力も高まっている。県が昨年１０月に東京都内で開いた移住セミナーには、定員１５０人に約３５０人が応募。福岡市内でのセミナーも定員を超える人が詰めかけた。

　県地域振興課の日高賢治副主幹は「全国的には、退職を迎える団塊世代の移住ブームが起きている。宮崎ブームに乗って、なんとかこの流れを県内に引き寄せたい」と話している。

　いずれのサイトも県のＨＰ（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｐｒｅｆ．ｍｉｙａｚａｋｉ．ｌｇ．ｊｐ）からリンクされている。