この世論調査は、内閣府が、去年１１月から１２月にかけて、全国の２０歳以上の男女３０００人を対象に行い、５６％に当たる１６６７人から回答を得ました。それによりますと、エネルギーや環境などの社会の新たな問題は、科学技術がさらに発展することで解決されると思うか、尋ねたところ、「そう思う」、「どちらかというとそう思う」と答えた人は、あわせて６２％で、３年前の調査より２７ポイント増えました。また、科学技術がどのような分野で貢献すべきか、複数回答で聞いたところ、「地球環境や自然環境の保全」が７３％と最も多く、次いで「資源・エネルギーの開発、有効利用やリサイクル」の７１％などとなっています。こうした調査結果について内閣府は、「北海道洞爺湖サミットの主要なテーマとなる地球温暖化へ関心が集まるなか、温室効果ガスの削減には、科学技術の力も欠かせないという意識が高まっているのではないか」と話しています。