中国製ギョーザ　客足増える老舗　手作りに安心感

　中国製ギョーザ中毒事件で、各地のギョーザ専門店や中華街などでは、風評被害を心配する声が上がる一方、「手作り」や「良質な食材」への安心感からか、来店客を伸ばしている店舗もある。

　〈神奈川〉県内３９６の中華料理店が加入する県中華料理業生活衛生同業組合の張学金理事長は「中国料理全体に対する過剰反応が不安だ」と話す。ただ、「組合員の店舗で作られるギョーザは基本的に手作りで、冷凍製品ではない」として、今回の事件による打撃は少ないのではとみている。同組合では５日の理事会で、産地表示など安全性のＰＲについて対応を協議する考えだ。

　観光客が多く訪れる横浜中華街の担当者も「ほとんどの店が手作りで、食材にもこだわっている。事件で何か対応することは考えてない」と話す。品質重視の姿勢が消費者にも浸透しており、今のところ影響は受けていないという。７日には旧正月の春節を迎えるが、「影響は特にない」（同）とみている。

　〈千葉〉柏市柏の専門店「餃子小舎（ごや）」では事件発覚後、安全な素材で、逆に売り上げを伸ばしている。中毒事件で客足が落ち込むのではないかと心配したという経営者の妻（６２）は、「お客は安全なものを食べたいと思っているようだ」とほっとした様子。「うちは国産の材料だけを使っている」と話していた。

　〈静岡〉ギョーザの街で知られる栃木・宇都宮市と並んで大消費地の浜松市では、ギョーザを扱う飲食店が３００店近くある。昭和２８年創業の「石松餃子」（同市浜北区）の大隅誠さん（６７）は「事件でギョーザへのイメージが悪くなるのが心配だ。客に丁寧に説明していくしかない」と話す。具材産地を記した紙を店に掲示する措置をとったが、老舗への安心からか、来店客はむしろ増えているという。