ハンド問題、五輪招致に飛び火　日本が最も損をする？

　異例のやり直しとなったハンドボールの北京五輪アジア予選をめぐる問題が、東京都の２０１６年夏季五輪招致に飛び火した。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員でもあるアジア・ハンドボール連盟（ＡＨＦ）のアハマド会長が、再予選の東京開催を「悪例を残し、イメージを傷つける」と批判し、１６年五輪開催地を決める来秋のＩＯＣ総会で東京を支持しない考えを示した。

　同会長はクウェート王族の１員で、アジア大会を統括するアジア・オリンピック評議会（ＯＣＡ）会長も務める。中東をはじめアジアのスポーツ界に太いパイプを持つだけに、五輪招致への影響は無視できない。

　国際ハンドボール連盟（ＩＨＦ）は「中東の笛」と呼ばれる疑惑判定を糾弾した日本と韓国の訴えを聞き入れ、予選のやり直しを決定した。しかし、傘下であるはずのＡＨＦは手続きの不当性を盾に取り、対決姿勢を鮮明にする。アハマド会長はＩＨＦ寄りの日本を「違法な大会を支持する国を、今後どうして信用できるだろう」と攻撃した。

　やり直し予選に出場する日韓への処分を決めた２７日のＡＨＦ臨時理事会では、韓国の理事は欠席し、日本協会会長の渡辺佳英ＡＨＦ副会長が孤立無援の状態で反論した。居合わせたＯＣＡ幹部は「韓国は日本を矢面に立たせ、うまく立ち回った。これで北京五輪に出場できなければ、日本が最も損をすることになる」と指摘した。（共同）