テラメント
出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典（アンサイクロペディア）』
| 種類 | 株式会社（非公開） |
| 本社所在地 | 日本 215-0006 神奈川県川崎市麻生区金程1-29-9-101 |
| 電話番号 | 044-952-5083 |
| 設立 | 2007年11月2日 |
| 業種 | IT、自動車、通信、家電、半導体、宇宙航空、原子力、製薬、放送 |
| 事業内容 | 1)ITシステムの開発、製造及び販売、2)企業の買収(M&A)及び買収(M&A)した企業の経営、3)前各号に附帯又は関連する一切の事業 |
| 代表者 | 山口滋 |
| 資本金 | 1,000（JPY） |
| 売上高 | 不明（JPY） |
| 従業員数 | 【単独】1（2007）【連結】不明 |
| 主要子会社 | 確認中 |
テラメント株式会社 (Teramento Corporation) は、神奈川県川崎市に本社を置く日本の企業。日本を代表するコングロマリット。山口滋氏が創業から2ヶ月で築きあげた。事業内容は、製薬から宇宙航空分野まで多岐に渡る。会社法人等番号 0201-01-016934。発行可能株式数 1株、発行済株式数 1株、資本金の額 金1千円。単体決算：08年3月期 当期純利益（億円）74,098 ／08年3月期 当期純利益率 35.7%。
目次 |
概要 [編集]
2008年1月25日16時12分頃、関東財務局に提出された大量保有報告書によってアステラス製薬、ソニー、三菱重工業、トヨタ自動車、フジテレビジョン、日本電信電話計6社の株式を51％取得していることが判明し、間宮財閥に匹敵する、日本最大のコングロマリットとして認知された。なお、上記報告書の内容が全体で約20兆円という異例な取引規模となっていることを根拠に、金融庁など一部から取得の事実を疑問視する声があがっていたが、1月27日に至って金融庁が事実関係を確認したと発表した。金融庁は同時に大量保有報告書の訂正を命じていることから、実際の保有比率はさらに高いのではないかという指摘もされている。
従来ほとんど知られていなかったテラメントではあるが、“テラメントの存在は以前から一部の投資家の間で囁かれていた”、“アラブ系ファンドが直近に休眠会社であった同社を買い取りSPC（特定目的会社）として編成しなおしたらしい”といった内容がインターネット上で喧伝されており、同社の動向に期待が集まっている。
また、同社に対して投資スタンスをヒアリングした投資家の情報によると、「購入目的は純投資ではなく、購入企業の会社事業そのものに価値を見出しており長期保有を主眼においている」とのコメントが得られたとのこと。
さらに、買収された企業が日本を代表するメーカーだったにも関わらず、”主要な株主の移動”を把握しておらず、適時開示も実施していないことに対する批判や、未公開企業が多数の上場企業を買収することは、開示という側面から経営の透明性を後退させることに繋がりかねず、そもそも公開企業としての心構えや体制が甘かったのではないかとの論点も提示されている。
沿革 [編集]
- 2007年11月12日 - 日本電信電話株式会社の株を51%取得
- 2007年11月12日 - ソニー株式会社の株を51%取得
- 2007年12月10日 - 三菱重工業株式会社の株を51%取得
- 2007年12月10日 - トヨタ自動車の株を51%取得
- 2007年12月10日 - アステラス製薬株式会社の株を51%取得
- 2007年12月10日 - 株式会社フジテレビジョンの株を51%取得
- 2008年01月25日 - 上記6社の大量所有報告書提出
- 2008年01月27日 - テラメント社代表代行が関東財務局に呼ばれる
- 2008年01月27日 - 報告書の内容を確認した政府が公式声明を発表
- 2008年01月28日 - 51%取得報告に焦った政府が刑事告発を検討と発表
- 2008年01月28日 - 修正報告を拒否。仮に訴えられたら甘んじて受けるしかないとIRで発表
代表者 [編集]
テラメント株式会社の表向きの代表は皆様ご存知の通り山口滋氏であるが、あくまで山口氏は代表代行に過ぎない。株主としては100%山口氏のものである事は間違いないが経営自体は他人に任せているため、山口氏は会社にある資金が石油投機による利益によるものとしか知らされておらず、現在テラメント株式会社にどれだけの資産があるのかすら把握していない。
山口滋氏は日本経済には仕事が無いと嘆き、テラメントとは別会社で、夜な夜な人材派遣を営んでいる。
各社株式の保有目的・重要提案行為の内容 [編集]
日本を代表する企業の株式を、大規模に保有したという大量保有報告書の重要性を考え、以下にEDINETに掲載された保有目的と重要提案行為の内容を列挙する。
- アステラス製薬
保有目的：「創薬の分野においてはゲノム解析等ITと密接に係わり合いを持つ事が予想される。これら分野に積極的に投資を行いITとの融合を図ることが出来るようにしたい。」／重要提案行為：創薬
（保有株券総数＝264,673,000株※51％／単価：5030円）
保有目的：「ITが発展する世の中でソフトウェア、プロセッサの役割は大変重要になっております。現在この領域は米国の企業が牛耳っている状態でありますが、この領域に新たに日本企業として世界標準を展開すべく投資を実行していきたいと考えております。」／重要提案行為：LinaxOS（ママ）の展開と、プロセッサの開発販売
（保有株券総数＝511,478,000株※51％／単価：5210円）
- 三菱重工業
保有目的：「宇宙開発、航空分野、及び原子力発電の発展に積極的に寄与したく今回の株式取得に至りました。」／重要提案行為：宇宙開発
（保有株券総数＝1,720,561,000株※51％／単価：525円）
保有目的：「ITは現在自動車分野にまで及ぶに至りました。これらIT分野の発展と更には、自動車は化石燃料以外の新しい分野への発展が見込まれておりますこれら業界に積極低（ママ）に投資を行い真の発展に協力することを目的としております。」／重要提案行為：自動車分野への世界的なIT分野の浸透
（保有株券総数＝1,841,099,000株※51％／単価：6340円）
- フジテレビジョン
保有目的：「ITの発展がネットワークを通じて発展していく中放送分野においてもネットワークを通した新しいシステムが創造される昨今、新しい形のコンテンツに対し積極的に投資したく今回の保有に至りました。」／重要提案行為：ネットワークコンテンツの製作
（保有株券総数＝1,206,000株※51％／単価：195000円）
- 日本電信電話（ＮＴＴ）
保有目的：「通信インフラの発展と今後のIT事業の発展に貢献し協力することを目的としている。」／重要提案行為：NGNの推進
（保有株券総数＝8,015,000株※51％／単価：500000円）
今後予想される問題点について [編集]
- グループ再編について
同社が経営権を取得した企業はいずれも日本の産業で主要な位置を占めており、今後の同社がどのように経営を行っていくか注目される。
- 政府の干渉について
経済政策を安定的に進める上で、日本を代表する企業の株式を大量取得したテラメント社の存在は不安定要因となる。法の拡大解釈による山口滋氏の逮捕や、資産（6社の株式、残り80兆のオイルマネー）没収など、強権的な対応が想定される。
グループ企業 [編集]
一般には上場企業6社の株式取得で初めて注目されたテラメントグループであるが、以前から以下のような世界的に有力な非上場企業株式を密かに取得してグループ化してきたことが知られている。創業家である山口家が月極家や三田家と外戚関係を結んで勢力を拡大してきた結果とされる。
またこれらのグループ企業はその市場において独占的な立場にあることから、独占禁止法に抵触する可能性が極めて高いとされ、公正取引委員会が調査を進めている。
建築・不動産関係 [編集]
日本全国で駐車場等を運営、業界最大手。保有物件に「月極」の看板を掲げている。テラメント資本下のトヨタ自動車との連携が考えられる。
- 株式会社定礎
日本中に大量のビルを保有する日本最大の不動産企業。保有ビルに「定礎」の文字のプレートを入れている。
- 株式会社大家
世界中に借家やアパートやマンションやビルを有する世界最大級の住宅賃貸業・総合ディベロッパー。所有物件数は森ビルを超え世界シェアNo.1。社員数を見ても世界中に数千万人にのぼる上に、IT導入決裁権という巨大利権を有する。日本の定礎、世界の大家と言われるほど。しかしながら、修繕費用なども費用がかさみ、回収できない家賃など不良債権も少なくはないため、今後の会社維持は厳しいとの見解もある。最近では利益率も下がってる上に、土地バブル崩壊によって地方や中央の一部で収益が減少、社員への給料も減り、さらには滞ってる地域もあるため、全国規模で労働トラブルが発生しているとされている。
建築、解体業、造園業、不動産業など幅広く手がける建築総合業者。解体部門では日本ブレイク工業や住吉組と並ぶシェアを持ち、不動産部門では強引な手法で地上げなども行っている。海外（主にアジア）では軍事兵器などの業務も行っているとされ、特殊な薬草を栽培するために大規模な農園を所有しているとされている。
中央区銀座を中心に全国規模で地方都市にGINZAブランドを広げる商店街専門デベロッパー。巣鴨銀座や練馬銀座、十条銀座などがある。若手カップル・大学生・中高生を寄せ付けがたくし、年配者や高所得者に人気の繁華街を作っている。米倉涼子をはじめとする比較的年齢層の高いホステス（ママと呼ばれている）を積極雇用し、中年向けキャバレークラブを誘致している。銀座のママは銀ママと呼ばれ、基本的にはオカマや妖怪でもなれるが、何故か風俗嬢や熟れたホステスの憧れの的となっている。大型チェーン店を異常に嫌い、独立した町作りを目指している為、GINZAブランドの町は全体的に客単価が高い。
連結子会社に「昭和道路株式会社」と「明治道路株式会社」があり、開発された地域は「昭和通り商店街」や「明治通り商店街」と名づけられる事がある。
マスコミ・広告関係 [編集]
多くのテレビ番組のスポンサーとして有名。「ゴランノスポンサーの提供でお送りいたします」のアナウンスは有名。テラメント資本下のフジテレビジョンとの連携が考えられる。
- 株式会社フィクションデス
日本の、ほぼすべてのドラマ・アニメ・映画に出資。その影響力はテラメント資本下のNTTとのITを通じて世界を揺るがしかねない。テラメント株式会社自体を呑み込むほどの勢いを持った企業である。
- 回送株式会社
日本全国のバス、タクシー、鉄道の行先表示板に自社広告を表示させるビジネスモデルを独占する。 広告表示中は車内照明を消す省エネにも貢献。 またout of serviceと言う名前で海外展開もしている。
テクノロジー関係 [編集]
日本全国に生産拠点を持ち、電気製品等の生産・販売を行う日本最大の企業。自社ブランドにMADE IN JAPANがあり諸外国でもっとも知名度の高いブランドであるほか、最近、飲食業にも乗りだし日本美少女アニメを源流とした「萌え系」ウエイトレスが接客するメイド喫茶を日本全国に展開している。
- メイド・イン・チャイナ コーポレーション（Made In China Corporation; 中国制造公司）
当初はメイド・イン・ジャパン株式会社の子会社として中国に生産拠点を持ち、電気製品等の生産を行っていた企業。格安製品を売りに全世界に電気製品のみならず食品や製薬まで提供していたが、近年では数多くのトラブルを発生させ問題になった。また数々のブランド製品の生産を扱う一方、正規ライセンスの商品であっても偽物ブランド製品と区別がつかないほど生産技術が低いため、嫌われがちである。また一方で熱心な愛好家もいる。最近、メイド・イン・チャイナ ブランドの玩具から鉛などが検出され一部営業停止処分を受けた。日本法人名はメイド・イン・チャイナ株式会社。子会社にメイド・イン・コリアがある。
世界中にデータ通信用のケーブル設備を所有し、その総延長は1000万キロに及ぶとされる。Internetsの回線を利用した通信サービスをその社名から一般に Internet と呼ぶ。世界中の地域ISPへ回線貸与・ドメイン販売を主な業務とする。テラメント資本下のソニーとの連携が考えられる。
- 株式会社ノーブランド
定番製品としてメモリーという形で他社製品よりも格安で販売し、世界中のパソコンなどに導入されていることで有名であったが、近年では携帯電話やデジタルカメラ、ゲーム機業界にも進出。テラメント資本下のソニーや三菱重工業との連携が考えられる。 電子機器のほか、手ごろな価格の洋服などの製造・販売も行っている。子会社に無印良品がある。
運送関係 [編集]
- 株式会社パナマ船籍
世界最大の海運企業。船舶の保有数世界一を誇る。テラメント資本下の三菱重工業との連携が考えられる。
- 株式会社サンタクロース
国際宅配便の最大手。バイオテクノロジーを活用した緻密な航空配送網を擁し、小包の一斉配送の分野では他社の追随を許さない。
食品関係 [編集]
陳慧琳（ケリー・チャン）によって立ち上げられた元祖フランチャイズ式の日本の弁当業者。設立当初のオーナーが無類の女好きだったという事から、系列店舗には必ず「○○（女性の名前が入る）ちゃん弁当」という名前がついている（桃ちゃん弁当、こがねちゃん弁当、みゆきちゃん弁当など）。日本では中国式の名前があまり受け入れられていなかった事から、かつては「ほかほか弁当」とも呼ばれていた。余った弁当の具材を幕の内弁当などとして処理することによって、大規模なコストカットを実現している。最近では低予算型弁当チェーン店の「ほっかほっか亭」にシェア首位の座を奪われている。
日本のお菓子産業では、圧倒的なシェアを占めている食品メーカー。 特に、働く女性をターゲットに、様々な商品展開をしている。同グループ企業であるフジテレビなどで、通常1分以内のコマーシャルに対して、数十分ものコマーシャルを放映するなど、その資本力は他を圧倒する。
サービス業 [編集]
- コンシェルジュ S.A.（Concierge Sociedad Anónima）
フランス系サービス会社。ホテル宿泊客のありとあらゆる世話を行っている。”彼らは決してNoとはいわない”、どんな要望にも答えるプロフェッショナル集団である。女性が最も憧れる職業であるが、コンシェルジュは本来、奴隷という意味である。最近では、スイーツコンシェルジュや医療コンシェルジュといった様々なビジネスを展開している。
総合商社 [編集]
日本で総合的に製品の買い付けを行っている商社。買い付けの商品は数多く、領収書の宛名欄での記載名日本一である。日本の政治団体のほとんどに資金提供を行うほどとなっている。以前は何でもかんでも経費として落としていた為に、一部週刊誌などで「脱税ではないか」という疑惑があがり、コンプライアンスが徹底され、最近では見かける事が少なくなった。国税庁でも「上様では認めない」などと対策を行ったが、同社が国税庁相手に提訴。現在、最高裁判所で争われている。
解散したグループ企業 [編集]
- 株式会社ゆとり教育
通称ゆとり教育。教育塾最大手で塾のM&A等も行う。塾のフランチャイズ化を図り、徹底的なコストカットで平成15年には業界トップとなった。小学生のうちから英語教育を行うなどして、NOVAを経営破綻にまで追い込んだ実績も。しかしながら、教育レベルの低下が目立ち平成19年を最後に解散。
